テクノロジの弊害に警鐘--グーグルやFacebookの出身者らが新団体

　テクノロジが子供に及ぼす影響を懸念しているのは、あなただけではない。

　新団体Center for Humane Technologyが米国時間2月4日に正式に発足し、5日には非営利組織のCommon Senseと共同で「Truth About Tech」というキャンペーンを開始した。ソーシャルメディアなどのテクノロジが人の心に及ぼす影響について、問題意識を高めることが狙いだ。

提供：Getty

　Center for Humane Technologyの共同創設者でエグゼクティブディレクターのTristan Harris氏は米国時間2月5日、声明の中で、「（IT企業各社は）アテンション（関心）エコノミーを作り出し、今では、子供を含む人間の関心を捕らえて維持するために、本格的な競争に従事している」と述べた。

　このキャンペーンの目標の1つは、IT企業に対して、「もっと侵入性と中毒性の低い」製品を作るよう促すことだ。さらに、家庭内でメディアを使用する最善の方法について消費者を教育することや、IT業界のより多くのプロフェッショナルにこの運動に参加してもらうことも目指している。

　Center for Humane Technologyは、私たちが日々使用するテクノロジの開発に貢献してきた人々によって運営されている。Harris氏はGoogleでデザイン倫理を担当した経験を持つ。同組織のメンバーには、Facebookの「Like」ボタンの発明に寄与したJustin Rosenstein氏や初期のFacebookの顧問を務めたRoger McNamee氏も含まれる。