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日本型アーケードVRはホスピタリティが高い--施設関係者が語る未来と課題

佐藤和也 (編集部)2017年10月24日 17時01分
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 10月12日、グリーとVRコンソーシアムが主催、日経BPの共催によるVRカンファレンス「Japan VR Summit 3」において、「日本型アーケードVRは世界に通用するのか?」と題されたパネルディスカッションが開催された。

 ロケーションベースVR協会代表理事で、ハシラス代表取締役社長も務める安藤晃弘氏をモデレーターとして、アドアーズ代表取締役社長の石井学氏、バンダイナムコエンターテインメント AM事業部エグゼクティブプロデューサーの小山順一朗氏、CAセガジョイポリス執行役員・施設事業推進部部長の速水和彦氏が登壇。ここでは、ロケーションベースの日本型アーケードVRの現状や課題について語られた。

左から安藤晃弘氏、石井学氏、小山順一朗氏、速水和彦氏
左から安藤晃弘氏、石井学氏、小山順一朗氏、速水和彦氏

 冒頭ではそれぞれの施設についての概要を紹介。アドアーズはゲームセンターなどエンターテインメント施設の運営を中心に事業を展開するなか、2016年12月から東京・渋谷にある「アドアーズ渋谷店」の4階に、VR施設「VR PARK TOKYO」をオープンした。

VR PARK TOKYOの概要
VR PARK TOKYOの概要

 バンダイナムコエンターテインメントは、2016年に期間限定のVR施設「VR ZONE Project i Can」をお台場で展開。これを経て、2017年7月からは新宿・歌舞伎町TOKYU MILANO跡地に、施設ごと新たに建設する形で「VR ZONE SHINJUKU」をオープンした。

「さあ、取り乱せ。」のキャッチコピーで展開するVR ZONE SHINJUKU
「さあ、取り乱せ。」のキャッチコピーで展開するVR ZONE SHINJUKU

 CAセガジョイポリスは、お台場にある「東京ジョイポリス」をはじめ、大阪にある「梅田ジョイポリス」、中国の青島にある「青島ジョイポリス」などのテーマパークを運営。2016年7月から、東京ジョイポリス内にフリーローム型VRコンテンツ「ZERO LATENCY VR」を導入している。

ZERO LATENCY VRを東京ジョイポリスへ導入したのをはじめ、他施設へのVRコンテンツ導入も行っている
ZERO LATENCY VRを東京ジョイポリスへ導入したのをはじめ、他施設へのVRコンテンツ導入も行っている

 VR PARK TOKYOについて、石井氏によれば来場者は7月の段階で5万人を突破し、年明けには10万人を超える見込みとしている。そして驚きを感じたとしているのは、男女比は9月に入って48:52と女性が上回ったこと。従来型のアミューズメント施設では、男女比が8対2で男性のほうが多い状況であるがゆえという。来場者の2割が海外から来ていることや、国内のうち3割は地方からであること。また9割が初めて来店であり、エントリーユーザーが主体であることも明かした。

VR PARK TOKYOの状況
VR PARK TOKYOの状況

 VR ZONE SHINJUKUについて、小山氏によれば利用している年齢層は20~30歳が5割を占めているという。女性の割合が4割で半数に近づいていること、またカップルでの来場者が35%であることも触れられた。施設内にプロジェクトマッピングを駆使した演出や、力を入れたフードメニューを用意したこともあってか、“インスタ映え”するような撮影スポットにもなっているとし、実際に投稿も多いという。

VR ZONE SHINJUKUの来場者属性
VR ZONE SHINJUKUの来場者属性
友人やカップルと一緒に来る比率が高いという
友人やカップルと一緒に来る比率が高いという

 東京ジョイポリスに導入したZERO LATENCY VRについて、速水氏によれば1年間の稼働率が95%と高い水準を誇っていると説明。何度も利用するユーザーもいるという。また、自社開発のVRコンテンツ投入も準備を進めていると語った。

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