認知度は9割だが理解度は低い?「スマートホーム」の実態--GfK ジャパン調べ

GfK ジャパン 林公則2017年06月12日 10時00分
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 スマートテレビをはじめ、スマートホームに関連する製品やサービスが相次いで登場している。スマートホームやスマートハウスといった言葉を耳にする機会も増えているのではないだろうか。では、実際に消費者の認知度はどのくらいあるのだろう。GfKが7カ国7000人に調査した。

 日本、米国、中国などの7カ国で2015年末に実施したGfKの調査では、消費者の9割がスマートホームのコンセプトを知っていることが明らかになった。ただし、もう一歩踏み込んで見てみると、スマートホームについて「とてもよく知っている」と回答したのは16%にとどまり、日本ではわずか7%となった。「スマートホーム」という言葉自体は多くの人に知られるようになったものの、「スマートホームがどんな製品で、どんなメリットがあるか」までを理解している人は限られている状況だ。


 どんな製品かという理解はあまり進んでいないものの、スマートホームのコンセプトにとても魅力を感じている人は多いようだ。7カ国の消費者の約4割は、スマートホームのコンセプトを「とても魅力的」(「極めて魅力的」「とても魅力的」の合計)だと回答している。

 魅力のあるスマートホームカテゴリの第1位は、監視カメラなどの「セキュリティ&コントロール」で、次いで、HEMSなどの「エネルギー&照明」だった。これらのカテゴリでは、すでにデバイスの普及がある程度進んでおり、具体的なイメージを持ちやすいことも影響しているだろう。


 スマートホーム関連の製品やサービスは一段と増える見込みであるが、ここで大きな課題となっているのが、テクノロジの連携だ。AV、IT、生活家電などさまざまな市場で、メーカーの違いなどにより機器の連携ができないケースが多く見られる。

 世界20カ国で実施するGfKの消費者トレンド調査によると、過半の消費者が「新しいテクノロジ製品が使いやすくなかった場合、興味を失う」と回答している。分厚いマニュアルを読むことなく、直感的に使用できる製品であることが欠かせなくなってきている。

 中国やアメリカなどに比べ、日本はスマートホームに魅力を感じている人の割合が低いことが明らかになっている(中国では55%がスマートホームのコンセプトにとても魅力を感じると答えているが、日本ではわずか19%にとどまる)。

 ただし、スマートホームやコネクテッドカーの流れは着実に日本にも広がっている。今後、メーカーや小売店が連携して、どのようなスマートホーム機器やサービスを展開していくかが注目される。

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