5月は米国の「Mental Health Month」(メンタルヘルス月間)だ。写真共有ソーシャルメディアプラットフォームのInstagramはこれに関わるとともに、ユーザーに対して支援を提供する場になりたい考えだ。
Instagramの最高経営責任者(CEO)で共同創設者のKevin Systrom氏は米国時間5月7日のブログ記事に、「Instagramでは毎日、ユーザーが自分のメンタルヘルスに関する記録を共有し、これを支援するコミュニティーとつながっている」と記した。
これを促進するため、Instagramは「instagram-together」というランディングページを設け、自殺、うつ、摂食障害などのトピックに関する声を伝え、ユーザーが同ソーシャルメディアプラットフォームを利用して支援を見つけていることを紹介している。またInstagramは、2016年末に導入した、支援を必要としている可能性のある他のユーザーを匿名で報告するためのツールにも触れている。ツールを利用すると、そのユーザーが次回ログインしたときに、Instagramがサポートリソースへのアクセスを優しく提示する。
「24時間年中無休の体制でこれらの報告を確認するチームを配備している」とSystrom氏は記した。「繊細なトピック用のハッシュタグページを訪問したユーザーに、これらのリソースを表示するようにもしている」(Systrom氏)。さらにInstagramは、Crisis Text Line、Samaritans、National Eating Disorder Association(NEDA)などのメンタルウェルネスを支援する組織とも連携している。
「これらのコミュニティーは、友人や家族が気付かないことの多い病気を、写真や動画を通して明らかにするための支援をしている」とSystrom氏は述べている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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