ソフトバンク・テクノロジーの子会社であるフォントワークスは4月11日、世界最大のフォントメーカーMonotype Imagingと業務提携したと発表した。Monotypeの9000以上の欧文・多言語フォントを年間契約で利用できる「Monotype LETS」を開始する。
Monotypeは、「Helvetica」「Frutiger」など世界的に有名な欧文書体を有するフォントメーカー。Monotype LETSには、こうした有名フォントを含む多言語フォント9005書体を収録。フォントワークスのソリューションを含めると、世界の言語の9割をカバーするという。サービスやデジタルコンテンツなどがグローバルで流通するようになり、各国の言語に対応させるニーズが出てきたことから、提供に至ったとしている。
価格は、サブスクリプション制となっており、1年プランと3年プランを用意する。1事業所あたりの入会金は、両プランとも3万円(税別)。年会費はいずれも税別で、1PCあたり1年プランが3万6000円、3年プランが7万2000円(1年あたり2万4000円)となる。
また、フォントワークスは4月1日から体制が変更となり、代表取締役社長CEOとして原田愛氏が就任している。原田氏は、「文字は過去を再生するだけでなく未来を形成する上で重要な技術であり、文字文化で社会に貢献する役割と定義した」とフォントワークスの立ち位置を説明。
「コミュニケーションはスクリーンを通すようになったほか、AR/VRという新しいデバイスも登場している。文字が投影される環境が多様化し、二次元上の文字とは大きく見え方が変わる。視認性・可読性などの要素が高い書体を追求し、研究開発に力を入れたい」と、ウェアラブルデバイスやAR/VRなど、さまざまなスクリーンに最適化されたフォント開発の可能性を示唆した。
ソフトバンク・テクノロジー代表取締役社長CEOの阿多親市氏は、今後のIoT戦略を考えたときに「フォントがないとIoTの世界は完結しない」と語る。「廉価なチップが高性能になってくると、ウェアラブルデバイスなどでも多彩な表現力を持つようになる」とし、ウェブフォントでのシナジーも含め、今後はさらにフォントのニーズが高まるとしている。
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