「新たな世界へのチャンネルを開く」--VRシステム「HTC Vive」の国内展開で自信 - (page 2)

国内実店舗販売で体験スペースを重視

　HTC NIPPON代表取締役社長の玉野浩氏からは、HTC Viveの国内に向けた販売展開について説明。すでにオンラインストアによる販売を開始しているが、新たにドスパラ、TSUKUMO、ユニットコムを正規販売パートナーとし、3社が運営する実店舗でも販売を開始する。販売店舗は全国36店舗。価格についても税別で9万9800円と、オンライン販売とほぼ同じ価格に据えている。

　また各店舗では予約制の体験スペースを設置する。“体験しないと魅力が分からない”というVR特有の商品性を配慮したもので、この部分も展開にあたって考慮した要素と説明。さらに、グリーンバックの体験スペースにより、VR空間の映像と体験者を合成したものをディスプレイに表示させるといった試みも行うという。これは外側の人間が体験者を見て、どんな映像を見ていたりVR空間で体験しているのかがわからない、といったVR特有の伝わりづらさを配慮したものとなっている。

グリーンバックでの体験スペースデモ。手前のモニターにVR空間の映像と体験者を合成して表示している

　さらにコンシューマだけではなく、BtoB向けにも展開を加速していく考えを語り「無限のビジネスチャンスが生まれてくるもの」とアピールした。

　業務提携パートナーとして名を連ねるデジカ代表取締役社長のジャック・モモセ氏は、体験スペースにおける予約制について言及。国内でもさまざまな場でVRシステムの体験の場が提供されているものの、待ち時間が何時間にも及ぶような状況が多くあり、納得して購入してもらうには、もっと気軽に体験できる場の提供が必要だと、予約制にした背景を語った。また、コンテンツ面においてもローカライズなど、開発やパブリッシングの支援を行うとも説明した。

　パートナー企業によるHTC Viveを活用したケーススタディも披露。そのなかで、お台場のVR体験施設「VR ZONE Project i Can」を展開するバンダイナムコエンターテインメント AM事業部エグゼクティブプロデューサーの小山順一朗氏は、HTC Viveの秀逸な点に「頑丈さ」と「脱着の良さ」を挙げた。

　同施設は4月から開設し、17台のHTC Viveで運用。これまでに同施設は約1万5000人が利用しているとのことだが、故障が起きたのは1台だけだという。また体験者は場所柄もあってか老若男女さまざまだが、脱着についてはスムーズでメガネに関しても寛容だと語っていた。