新MacBookの登場、今後のラインアップはどう変わるのか？--Appleニュース一気読み

　4月19日～4月25日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。

アップルの新型12インチ「MacBook」-写真で見るデザインと特徴

　Appleは、先週、12インチのRetinaディスプレイを搭載し、ギリギリまでの薄型を実現したMacBookのマイナーアップデート版をリリースした。

　Skylake世代のIntel Core Mを搭載して処理性能とグラフィックス性能と高めたほか、フラッシュストレージの速度も向上したとしており、全体として15～20％ほどの性能アップを体験できるだろう。加えて、バッテリ持続時間の向上も重要な要素だ。

　また、iPhone、Apple Watch、iPad Proと同様に、ローズゴールドを新たに加えた4色展開とした。このニュースから考える筆者のストーリーを共有したい。

　まず、MacBook全体のラインアップについてだ。

　今回のMacBookのアップデートでよりパワフルな性能を備えたことは、非常に歓迎すべきだ。ただ、より高い性能、より大きなディスプレイを備えるノート型Macのユーザー、すなわちMacBook AirやMacBook Proのユーザーにとっては、MacBookの価格・性能・ディスプレイサイズのどれをとっても、納得しないだろう。

　今回メモリが増強されたMacBook Airは、ディスプレイの解像度を除き性能と価格の面でMacBookより魅力的だ。加えて、MacBook Proを使っているユーザーは、ディスプレイのサイズ、性能、そして拡張性の面で、MacBookを選ぶことは難しいだろう。

　しかし、MacBookのデザインは、刷新されたキーボードも含めて、非常に魅力的なものだ。こうした条件から考えると、MacBookのデザインと構造を備えた、13インチもしくは15インチのディスプレイを備えるMacBook Proの登場を待ち望みたくなる。

　もう1点は、iPad Proの存在だ。

　3月31日に発売となった新しいタブレットは、「PCの代替」を標榜する。性能が低い古いパソコンを置き換えを狙っているとなると、MacBookとの競合を気にしたくなる。

　MacBookは、より大きなRetinaディスプレイと、個人的には非常に好みのゆったりとした薄型キーボードを備えており、iPad Pro + Smart Keyboardの組み合わせに比べると、これまで多くのPCが扱ってきたドキュメント作成主体の仕事をするには向いている。

　しかしiPad Proでの作業は全く劣っておらず、半分程度の重量と4Kビデオを軽々扱う処理性能、そして価格の安さという魅力がついてくる。MacBookとiPad Proは、競合というよりは、iPhoneユーザーのためのコンピュータ環境の「選択肢」として揃えていると捉える方が妥当ではないだろう。

　悲しいお知らせとしては、iPad Pro、MacBook、刷新されるであろうMacBook Proによって、MacBook Airはラインアップの主軸から消えて行くことになるのではないかと予測できることだ。

年次開発者イベントWWDC 2016を6月13日から開催

　Appleは、毎年6月に開催する開発者向けイベント、WWDC 2016を6月13日から開催するとアナウンスした。2015年はサンフランシスコ市内のモスコーンセンターウェストですべてのセッションが開催されていたが、今年は基調講演と初日のセッション向けに、ビル・グレアム・シビックオーディトリウムが追加された。この会場は、2015年9月のiPhone発表イベントで使用された会場でもある。

　このイベントは例年、開発者にフォーカスされており、iOS/OS X/tvOS/watchOSなどのデバイス向けOSの新版、SwiftやCarPlay、HomeKitなどの開発環境がアナウンスされるとみられているが、かつては新しいデバイスが発表されたこともあり、注目されている。

中国でiTunes MoviesとiBooksを中止

　中国で市場はAppleにとって、売り上げの4分の1を占める重要な市場であり、GoogleやFacebookのように排除されている米国企業がある中で、Appleは比較的良好なポジションを確保してきた。しかしそんなAppleも、排除の対象にされつつあるようだ。

　Appleは、中国で6カ月前に展開し始めたばかりのiTunes MoviesとiBooksについて、そのサービスを中止した。Apple Music、iTunes Storeの音楽販売、App Storeは継続されている。Appleはコンテンツ配信などから全体の約3％の売り上げを得ているが、引き続き成長している分野でもある。

　売上比率からして、中国におけるデバイス販売を脅かすことは考えにくい。ただしiPhone SEのような、戦略的に低価格にしたデバイスを存在させる理由として、コンテンツ販売や手数料収入の拡大を狙っているとすれば、その思惑に水を差すことになる。

　コンテンツ販売の中止は、過去の経緯から勘案すれば、中国当局による表現や言論の自由への挑戦だと捉えられる。ただし、エドワード・スノーデンによる米国国家安全保障局（NSA）の監視活動の暴露を発端としているとすれば、話は異なる。

　すでに、Cisco、Intel、McAfeeといった米国のテクノロジ企業が、中国当局にの認定技術ブランドから除外されており、Google、Cisco、IBM、Qualcomm、HP、Microsoftといった企業が、中国での企業活動に障害があることを決算書類等で明らかにしてきた。

Apple製品の使用想定年数に言及

　Appleは3月21日のイベントで企業の社会的責任として環境問題を挙げ、4月22日のアースデーに合わせて、環境対策をアピールするコマーシャルを披露した。そのうちの1つに、iPhoneを解体するロボットアーム、Liamがあった。

　ネジ1つまで分別し、例えばメイン基盤をソーラーパネルの材料にするなど、徹底的な取り組みをユニークに伝えている。

　そんなAppleが最近公開した環境対策のページに、各製品の耐用年数に関する言及がなされていた 。これによると、tvOS/OS Xは4年間、iOS/watchOSは3年間としており、いずれもファーストハンド、つまり新品を買って使い始めてからの年数としている。

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