タイトーと楽天Edyは2月19日、電子マネーの楽天Edy機能付き「タイトーステーションメンバーズカード」を、2016年春から発行すると発表した。ゲームセンターでの楽天Edy機能付きメンバーズカードの発行は独占スタートとしている。
このメンバーズカードは、タイトーが運営するアミューズメント施設「タイトーステーション」で200円利用するごとに、楽天スーパーポイントが通常利用時1ポイント付与されるところを、2倍の2ポイントが付与される仕組みとなっている。また、これまでのコインオペレーションでは利用者の属性と結びつくプレイデータを取得することが難しく、スタッフの経験と勘によって行われてきた店舗運営についても、メンバーズカードの発行によって、ゲームの利用履歴などビッグデータを活用したサービス展開ができる。
あわせて、「楽天市場」内に「Taito Toy's Market」(タイトートイズマーケット、仮称)もオープンする。ここではオリジナル楽天Edyカードのほか、キャラネーム印などのグッズも販売予定としている。
幕張メッセにて開催されている「ジャパン アミューズメント エキスポ 2016」(JAEPO 2016)内タイトーブースにおいて、タイトー代表取締役社長の飯澤幸雄氏が、同社のアミューズメント施設における電子マネー施策について説明した。
1年前のJAEPO2015にてマルチ電子マネー端末の本格導入を発表して以降、2016年2月現在では37店舗に設置。今期中には45店舗約1万台を導入する計画だ。3月以降はフランチャイズ店舗「タイトーFステーション」各店にも導入を開始する。また、決済金額を1円単位で設定可能な電子マネーの特徴を活かしたゲームシステムも開発が進められている。
決済端末についてはこれまで通信の安全性や決済スピードの速さがメリットである一方、設置場所の制限や導入コストの高さがデメリットとなっていた有線システムから、無線システムを新たに開発し、導入を進めていく。これにより設置場所の制約を受けず、レイアウト変更の手間も軽減。また1台からでも導入が可能となりコストも抑えられるメリットがある。今後は、観光地での本格的な実証実験を展開するのをはじめ、屋外イベントなどアミューズメント施設以外のシーンでの利用も視野に入れているという。発表会では一例として、野球場での飲み物の販売時に同決済システムを利用するといったシーンを想定したデモも披露。実際に異業種企業とも話合いを重ねているという。
飯澤氏は「これまでの電子マネー施策は利便性の向上を目的としていたが、今後は利用シーンを拡大していくともに、お客様のお得感を感じてもらえるように、新たなステージに進めていく。アミューズメント業界にとって未来に踏み出す大きな一歩」とコメントした。
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