「本が売れぬのは図書館のせい」というニュースを見たのでデータを確かめてみました - (page 2)

　さて、公共図書館の「個人貸出総数」と「個人登録者数」をプロットしてみたのが、次の図になります。

公共図書館の個人登録数と貸出数の推移（「日本の図書館」による）

　こちらを見ますと、貸出数は減っており（2011年がピーク）、登録者数も、ほぼ横ばいであることがよりはっきりしますね。

　さらに、冒頭記事と同様に、貸出数と書籍販売金額（出版科学研究所「出版指標年報」）をまとめてみると、次の図のようになります。

公共図書館の個人貸出数と書籍販売額の推移（「日本の図書館」「出版指標年報」による）

　これを見ると、なんとなく、2004年以降は、悪影響を与えているような「イメージ」が頭に浮かぶことは確かです。

　図書館批判の中には、そもそも図書館の数を増やしすぎ、という声もあります。そこで、公共図書館の数と書籍売上金額を比較してみたのが次の図です。

公共図書館の数と書籍販売額の推移（「日本の図書館」「出版指標年報」による）

　こちらも、ほぼ「貸出数」と同じような傾向です。

　「貸出数」「図書館数」だけでなく、「予算」も問題かもしれません。図書館が本を買う予算（経費）である「資料費」を図示してみました。

公共図書館資料費と書籍販売額の推移（「日本の図書館」「出版指標年報」による）

　こちらは、あまり関係ないようですね。資料費が減少するにつれて、書籍の売上も下がっているような印象すら受けます。

　ここまでのデータからは、よくわからないながらも、2004年以降は、貸出数や図書館数が、書籍の売上に影響を及ぼしているような「印象」だけが残りました。

　出版不況について、これまでもいろいろな説が唱えられてきました。筆者自身はといえば、この連載でも以前、取り上げたことがありますが、「出版不況とは基本的に人口問題である」という立場を取っています。とりわけ、もっとも本を読む世代であるはずの、15～64歳までの「生産年齢人口」の減少が問題だ、と。

　そこで人口推移（データは総務省統計局より）との対比をしてみましょう。まずは、全人口です。

総人口と書籍販売金額（「日本の図書館」「出版指標年報」による）

　日本の総人口は、2004年の1億2808万人をピークに減り続けています。2015年4月の日本経済新聞の報道によると、2014年10月時点の総人口は１億2708万3000人で、前年比21万5000人のマイナス。ピーク時と比べると100万人の減少となったそうです。

　総人口の減少はさまざまな消費に影響を及ぼしています。しかし、上図を見る限りだと、書籍販売への影響はちょっとわかりにくいですね。

　生産年齢人口ではどうでしょうか。

生産年齢人口と書籍販売金額（「日本の図書館」「出版指標年報」による）

　本来、あまりよいことではないのですが、左の軸と右の軸のスケールが違いすぎると変化が見えにくくなるので、この図では右の軸で、生産年齢人口7000万人が原点となっていることに注意していただければと思います。

　とはいえ、生産年齢人口は総人口より急激に減少しており（つまり、少子高齢化が進んでいる）、この減少が書籍の販売額の減少とパラレルに起きていることがこの図からも見て取れるかと思います。

　さて、公共図書館の「貸出数」「館数」「予算」、人口統計の「総人口」「生産年齢人口」という、書籍の売り上げに影響を及ぼしていそうなさまざまな要素を見てきましたが、このうち、どの要素の影響が大きいのでしょうか？

　取得したデータから、表計算ソフトExcelの「分析ツール」という機能を使って、「相関係数」をみたのが次の表です。

公共図書館に関するデータの相関係数

　この一覧を見ると、赤の部分の相関が高く、青の部分の相関は低い、ということが読み取れます。

　より具体的に言うと、「書籍の売上」と「図書館数」「個人登録者数」「個人貸出数」の相関は低い。反対に、「書籍の売上」と「生産年齢人口」「資料費」の相関は高い、ということです。

　相関関係だけでは因果関係はわかりませんし、統計の専門家は、相関だけでなく各種の有意性検定の結果を参照するなどして、総合的に分析をしています（偽相関の可能性もある）。

　筆者も専門家ではないため、この結果が、決定的なものというつもりはありません。とはいえ、少なくともマクロで見て、公共図書館の貸出数が書籍の売り上げに影響を与えている証拠は、筆者の分析の範囲では見つかりませんでした。