「Angry Birds」開発元のRovio、従業員を削減へ

　「Angry Birds」製造元のRovioが米国時間8月26日、人員削減を2014年末に続き再び発表した。Rovioは、まもなく従業員との交渉に入り、670人の従業員のうち最大で260人を解雇する可能性があるという。世界の全従業員のうち、およそ39％が解雇される計算になる。

　Rovioは2009年にモバイル端末向けにAngry Birdsアプリをリリースし、一躍脚光を浴びた。Angry Birdsの成功を受けてRovioは、2010年には「Angry Birds Seasons」、2011年には「Angry Birds Rio」をリリースするなどし、事業をさらに拡大した。7月にはAngry Birdsの続編「Angry Birds 2」も登場した。

　ゲームの成功に伴い、Rovioの企業規模は肥大化していった。同社は、玩具、飲料、お菓子などさまざまな種類の商品を販売し始めた。さらには、アニメや映画にも進出した。

　Rovioは3月、消費財に力を入れたことが間違いだったことを明らかにした。同社の消費財関連の売上高は、2013年の7310万ユーロ（8340万ドル）から2014年には4140万ユーロまで減少。一方、ゲーム事業の売上高は1億1070万ユーロと、2013年の9520万ユーロよりも増加していた。

　しかしRovioは26日、ゲームも含めメディア、消費財の分野を対象に人員削減を実施する予定だと述べる。唯一人員削減の対象外となるのは、「The Angry Birds Movie」を制作中の同社の映画部門。映画は2016年5月に世界中で公開が予定されている。

　Rovioの広報担当者は、映画事業は「好調で（人員削減の）対象外である」と述べ、映画事業に影響は生じないことを認めた。