パイオニアは5月12日、2014年3月期通期の連結決算を発表した。円安効果に加え、カーエレクトロニクス製品のOEM販売増により、売上高は前期比10.2%増の4981億円、営業利益は同86.2%増の112億円の増収増益となった。経常利益は6.3倍の5111億円、前期に196億円の赤字に転落した純利益は計画通り5億円の黒字へと転換した。計画通り純利益5億円を達成した。
主力事業であるカーエレクトロニクスは、市販市場向け製品の売上は減少しているものの、OEM販売増により売上高11%増の3481億円、営業利益は売上が伸びたうえに原価率が改善し、124億円(前年は98億円)となった。
一方、光ディスクドライブ関連製品の販売減の影響を受けているホームエレクトロニクスは、DJ機器、CATV関連機器が好調に推移し、売上高は同13%増の1080億円、営業利益は28億円の損失から1億円の黒字へと転換した。
この数字を受け、2015年4月期の通期連結業績予想を発表。売上高は前期比3%増の5150億円、営業利益は11.9%増の125億円、経常利益は46.7%増の75億円、当期純利益は4倍の20億円とした。
セグメント別では、カーエレクトロニクスで売上高3600億円、営業利益130億円、ホームエレクトロニクスで売上高1150億円、営業利益5億円と予想する。
パイオニア代表取締役兼社長執行役員の小谷進氏は「カーエレクトロニクスは、国内市販向けカーナビゲーションが減少を見込むが、海外市販カーオーディオの拡大やOEMカーナビゲーションの受注増により伸長すると見込む。一方ホームエレクトロニクスは、ホームAVが減少すると思われるものの欧州で引き続き成長を続けるDJ機器、CATV関連機器は引き続き増収になるだろう」とした。
減少が続くホームAVについては「構造改革効果もあるが、市場は先進国から新興国に移っており、新興国市場に対応した強い商品がなかなか出せていない。ただホームエレクトロニクス全体で見れば、出荷がずれ込んだCATV関連機器の数字を今期はフルに取り込めるほか、DJ機器は欧州を中心に好調に推移しており、今期もかなり収益に貢献してくれるだろう。ホームAV市場のこともあるので、背伸びした数字を見込むのはやめようという判断だが、全体では黒字を維持する構図になっている」とコメントした。
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