博報堂DYグループ・スマートデバイス・ビジネスセンターは10月29日、全国の10~60代のスマートフォンユーザーを対象にした「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」の第3回調査結果を発表した。同センターは、博報堂DYグループ内の横断組織。
調査によると、スマートフォンの保有率は5月の第2回調査から3.9ポイント増加し、37.3%となった。女性比率が53.8%と男性を上回っており、男女ともに30~40代がメインボリュームとなっている。前回調査同様、地域ごとの保有状況に大きな変化はなかった。
実店舗での買い物に関する分析では、外出先の買い物でスマートフォンを使って店頭の商品やサービスを調べる人は67%に上り、約5~6割の人がソーシャルメディア上でのクチコミやユーザー評価を確認していることが分かった。対象としては家電やAV、PCや周辺機器、食品、飲料などが特に検索される傾向にあるという。
最低価格を調べる人は44%、クーポンを探すという人は39%で、買い物時にスマートフォンを利用することで満足度が高まると答えた人は46%だった。
外食行動に関する分析結果をみると、外出先でスマートフォンを使って、これから訪れる飲食店を検索する人は63%で、スマートフォンのGPSや地図機能を使って実際に来店したり、オンラインクーポンを利用したりしている人は5割以上となっている。
また、外出先でスマートフォンからソーシャルメディアでチェックインすると回答した人は14%、ソーシャルメディアに書き込む人は22%だった。外出時にスマートフォンを活用することで外食の満足度が高まったという人は42%で女性、30代以下で特に高い傾向がみられた。
これらの分析結果から「スマートフォンは、オンライン上の情報取得から店舗への移動、クーポン利用、ソーシャルメディアへのチェックインや書き込みなど、実店舗での消費や外食利用でのO2Oの行動ハブとして機能している」とまとめている。
調査は8月24~26日、全国の高校生から69歳までの男女のスマートフォンユーザー1000人を対象にネットアンケートで実施された。
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