ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfKジャパン)は6月28日、地上デジタル放送への完全移行を控えた薄型テレビの販売動向をまとめた。6月第4週の数量前年比は2.51倍になったという。また、テレビ同様にアナログ停波に備える必要のあるBlu-ray Discレコーダーは同2.98倍、地上デジタルチューナは同10.33倍と、薄型テレビ同様に販売を伸ばしているとしている。
4月以降、週を追うごとに需要が拡大してきたという薄型テレビ市場は、中小型モデルが市場を牽引しているという。GfKジャパンでは、2台目、3台目テレビの買い替え需要が増加したためと見ており、6月第4週における26V型以下の数量構成比は36%、32V型は42.9%となった。
一方録画テレビは、6月の第1~4週の数量構成比で薄型テレビの52.8%にまでシェアを向上した。外付けHDD対応機が中心だが、録画機能が付きかつ価格も抑えられるという点から需要を集めているという。
GfKジャパンでは、7月24日に予定されているアナログ放送停波を前に、直前には再びエコポイント制度のルール変更時のような駆け込み需要が起こると予測している。また、7月1日から開始されるアナログ放送のテレビ画面に表示される停波告知が地デジ対応テレビへの買い替え需要をさらに後押しすると見ている。
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