マカフィーは1月6日、「2011年のサイバー脅威予測」を発表した。2011年は2010年に引き続き、プラットフォームやサービス関連の脅威が増大すると見ている。
予測される脅威としては、ソーシャルメディアを狙う攻撃、モバイル端末、Apple製品、アプリケーション、巧妙さを増す偽装、ボットネットの状況、ハクティビズム、Advanced Persistent Threat(APT)を挙げている。
2010年に世界で発生したスパムメールの量は、ここ数年で最も少なかったという。これは、ユーザーの通信手段が時間差のあるメールから即時性の高いインスタントメッセージ(IM)やTwitterなどに移行していることが原因であるという。ビジネスで利用するユーザーも増えているため、これらを狙った攻撃が増えるとしている。特に短縮URLと位置情報が狙われるという。
Googleの「Android」と「Google TV」、Appleの「iPhone」と「Mac OS X」、「foursquare」など、ユーザーが急増しているプラットフォームがサイバー犯罪の主なターゲットにされるとも予測している。さらに、政治絡みのサイバー攻撃も激化する見込みで、中でもWikileaksの攻撃手口を模倣した組織やグループが現われてくると推測している。
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