PtoPファイル共有による音楽ダウンロードが減少傾向--NPD調査

　市場調査会社のNPD Groupによれば、PtoPサイトで違法に音楽を共有する人々が減少しており、その理由の中には、音楽を求める人々のニーズが満たされてきた点も挙げられるという。

　同社シニアアナリストのRuss Crupnick氏は先週、Digital Music East Forumにおいて、2009年中に米国内でPtoPサイトを通じた違法な音楽ダウンロードが25％減少したとの同社調査結果を明らかにした。

　「すでに自分のコレクションを確立した人々も多い。こうした人々は、有料か無料かを問わず、音楽に満たされてしまっており、いわば『わたしは欲しかった大切なものをすべて、日本語のものであれ、コンサート関連のものであれ、全部を手に入れてしまった。これまでに収集したコレクションで十分に満足している』と述べているかのようである」と、Crupnick氏は語った。

　音楽好きの人々が無認可の楽曲ダウンロードを減らした最大の理由としては、PtoPサイトから悪質なマルウェアやウイルスなどに感染する危険性が挙げられた。その他の要因としては、Pandora、Spotify、Vevoなどの広告支援型の音楽サービスの利用が伸びている点を、Crupnick氏は指摘した。これらのサイトでは、ユーザーに無料で楽曲を提供しつつ、少なくとも一部の売り上げをサイトの広告販売でまかなっている。

　興味深いことに、NPDによる今回の調査で2番目の理由に挙げられたのは、音楽業界から訴えられることへの恐怖感であったが、これは理解し難い点でもある。全米レコード協会（RIAA）は、5年に及ぶファイル交換者に対する訴訟の後、著作権侵害で個人を提訴する方針を2008年に取り止めた。しかしながら、Crupnick氏は、現在も「訴訟に対する恐怖感」が、ファイル共有に手を出さない典型的な理由となっていると述べた。