IDC Japanは11月18日、2009年第3四半期における国内クライアントPCの出荷実績を発表した。NECがシェア首位を奪回した。
出荷台数は、前年同期比12.0%減の306万台。特に家庭市場は10月のWindows 7発売を控えて各社が在庫調整したことから、出荷台数が伸びず同8.0%減に落ち込んだ。内訳は、デスクトップが32万台(同23.4%減)、ノートが113万台(同2.5%減)となった。これまで家庭市場を牽引していたネットブックの出荷台数は前期の43万台から5万台減の38万台にとどまった。
ビジネス市場の出荷台数は同15.2%減の162万台と落ち込んだ。ただし、官公庁や教育機関向けの出荷は好調であったとしている。
ベンダーシェアでは、NECが前年同期比で9.5%減と出荷台数は落としたものの、シェアを3.5ポイント上げて1位に返り咲いた。出荷台数は60万台弱であったという。富士通は、前年同期比で12.2%減と出荷台数を落とし、前期の1位から2位に順位を落とした。3位のデルは、利益重視へ方向転換を図りつつあることから、同16.9%減と大きく出荷台数を落とした。
4位の東芝は、ネットブックの出荷が好調であったため家庭市場では同8.0%増となったが、ビジネス市場への出荷が落ち込み、全体では同5.0%減となっている。5位の日本HPは、東芝と同様に家庭市場では同25.0%増と大きく伸ばしたが、全体では同5.8%減と出荷台数を落としている。
2009年第4四半期については、Windows 7の販売が好調に推移していることから、家庭市場の需要は回復すると見ている。一方でビジネス市場は、政府のスクールニューディールの補正予算が通ってPCの導入が始まるものの、予算の見直しが入ったことが懸念材料となる。企業の需要に関しては、大企業を中心に買い替えを控える傾向が2010年まで続くと見ている。
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