「Windows 7」を産んだのは「Vista」への不満--MSの方針転換の理由 - (page 3)

　東芝のPC部門の製品マーケティング担当ディレクターPhil Osako氏は、この仮想化オプションを1度も使わない企業もあるかもしれないが、何か問題が発生した場合に旧バージョンに戻れる仮想化オプションがあると分かっていれば、より安心して移行できるだろうと述べている。

　Windowsのビジネス面を担当するバイスプレジデントであるTami Reller氏は、Microsoftが聞く耳を持つようになったのは、これまでとは違うやり方でビジネスを行うようになったということだ、と述べる。「われわれはここ数年で外部の意見にとてもよく耳を傾けるようになった。人間である以上完ぺきにはなれないが、人の意見によく耳を傾けるようにはなった」（Reller氏）

　Hewlett-Packard（HP）のPC部門の最高技術責任者（CTO）Phil McKinney氏は、2007年に、Microsoftとコンピュータメーカーとの定期的な会合に上司の代理として出席したことがある。

　McKinney氏は「会場を後にするとき、『これは今までとは違うMicrosoftだ。今までとは違う関係だ』と感じた」と言う。

　Microsoftからコンピュータメーカー各社に最初に打診があったときは、懐疑的な反応が多かったとMcKinney氏は語る。同氏は、「本気なのか、それとも不満を和らげようとしているだけなのか」と思ったという。「すぐに、Microsoftが真剣であることが分かった」（McKinney氏）

　といっても、HPもほかのPCメーカーも、望むことをそのまま実現できたわけではない、とMcKinney氏は述べた。「Microsoftがただそこに座ってすべてのフィードバックを受け止めるというようなことではなかった。われわれは意見を交換した」

　Microsoftも、PCメーカーに対して厳しい意見を述べた。PCメーカーがコンシューマー向けマシンにプレインストールして出荷する大量のソフトウェア、いわゆる「クラップウェア」のために、システムが遅くなり、PCのイメージが損なわれている、という意見だ。

　コンピュータメーカーとMicrosoftは、そのPCメーカーのものかサードパーティーのものかを問わず、ソフトウェアの1つ1つについて検討し、システムに与える影響を測定し始めた。ほかの動作を停滞させてしまうソフトウェアは、修正するか、そうでなければ新しいPCに含めないよう言い渡された。