朝日新聞、講談社、小学館ら5社、用語解説サイト「kotobank」を開設

鳴海淳義(編集部)2009年04月22日 11時50分
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 朝日新聞社デジタルメディア本部、ECナビ、朝日新聞出版、講談社、小学館の5社は4月23日より、用語解説サイト「kotobank」を開設する。

 kotobankには5社が所有、または第三者から提供を受けた用語解説を収録する。サイト公開当初は、「デジタル版日本人名大辞典+Plus」「デジタル大辞泉」「知恵蔵2009」など44辞書に掲載されている約43万語のデータを無料で検索、閲覧できる。用語解説のほか、関連するニュース、ウェブ検索結果も掲載する。

 収益は検索連動型広告であげる計画だ。サイトの開発、運用を担当するECナビ代表取締役社長の宇佐美進典氏は、「検索に焦点を絞って開発した。検索クエリにマッチした広告を提供する検索連動型広告は、用語解説サービスと親和性が高い」と期待を込めた。まずは2009年度に1億円の売上を見込んでいる。

 今後は信頼性の高い日本最大の用語解説サイトを目指し、kotobankの用語解説プラットフォームへの参加企業の拡大を図る。3年後にはキーワード数200万語を目標としている。

 フリー百科事典サイト「ウィキペディア」には4月時点で約58万本の記事が掲載されている。インターネットユーザーが自由に記事を追加したり、編集したりできるため、信頼性に疑問は持たれるが、日々コンテンツが増えていき、しかも新鮮な状態に保たれているのが利点だ。

 kotobankはこうしたユーザー参加型の運用形態はとらずに、あくまでコンテンツホルダーのみからの参加を受け付ける方針だという。

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