シマンテックは4月7日、調査レポート「第2回ノートン・オンライン生活レポート」を発表した。これは、大人と子供の両方を対象としたインターネットの利用に関する意識調査だ。
同社が委託した調査会社Harris Interactiveが、2008年10月13日から12月5日にかけてインターネット上で実施した。月に1時間以上インターネットを使用している18歳以上の大人6427人と、8歳から17歳の子供2614人が対象。調査した国は米国、カナダ、英国、フランス、ドイツ、イタリア、スウェーデン、中国、日本、インド、オーストラリア、ブラジルの12カ国だ。
調査結果によると、大人の10人に7人が、インターネットは人間関係の改善に役立っていると考えていた。オンラインに友人を持つと答えたユーザーは、オンラインを通じた友人が平均で41人いる。全体の49%がソーシャルネットワーキングサービス(SNS)のアカウントを保有し、24%がオンラインで他人と秘密の共有もしていた。大人の10人中6人が「インターネットがなくては生きていけない」と考えるほど、インターネットはコミュニケーションの中心的な手段になっている。
また、子供の5人に1人が、親が知ったら許さないと思うようなことをオンラインで見たり行ったりしていた。親の5人中1人がそれを発見している。ただし、90%の親がオンラインで子供たちを守る責任を自覚しており、活発に情報交換もしている。25%の子供はオンラインで親と「友達」になっており、10%の子供は祖父母とのコミュニケーションにインスタントメッセンジャーやSNS、メールや携帯電話メールなどを利用していた。
大人の99%がインターネットを安全に使うための対策をとっていると思っているが、実際には、保護状態が完全ではないユーザーもみられた。多くのユーザーはあまりウイルススキャンを実施しておらず、脅威に対して十分な保護をしていない。大人の10人中2人は、まったくセキュリティソフトを使用していなかった。
日本の大人だけを見てみると、インターネットを通じてできた友人と実際に会ったことがあると回答した割合は世界で最も少ない58%だった。このような「出会い」に対しては消極的なようだ。また、日本の親は、子供がインターネットを利用する際の保護について、子供自身に責任を課すとした人が40%おり、12カ国中で最も多かった。親の責任であると答えた割合は最も低い。さらに、日本の大人はファイルのバックアップをしていない割合が最も高い66%となっており、ウイルススキャンの頻度も最も低いなど、インターネット利用時のセキュリティ対策が他国に比べて遅れていると分析している。
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