スマートフォン販売台数、米国で記録的な伸び--NPD調査

　調査会社NPD Groupは、2008年第4四半期中に米国内で販売された携帯電話のうち、ほぼ4台に1台がスマートフォンだったとの最新データを発表した。

　米国時間3月3日にリリースされた同調査によれば、2008年第4四半期の米国内市場における携帯電話販売台数の中で、スマートフォンの占める割合が約23％に達したとされている。2007年第4四半期には、携帯電話の販売総数にスマートフォンの占める割合は、12％に過ぎなかった。

　とはいえ、販売台数は記録的に増加したものの、スマートフォンの販売価格は低下傾向にある。実際、2008年第4四半期のスマートフォンの平均販売価格は、2007年第4四半期の216ドルから23％下がった、167ドルを記録したと、NPDは明らかにしている。AT&Tと2年契約を結べば199ドルで購入できる、新たにAppleが発売した「iPhone 3G」の影響は非常に大きく、スマートフォン販売台数の増加に寄与したほか、販売価格の低下という分野でも、業界を牽引する役割を果たした。

　この200ドルという価格帯が、いまやコンシューマー向けスマートフォン市場のスイートスポットとなっているようだ。Verizon Wirelessから「BlackBerry Storm」を販売するResearch In Motion（RIM）、T-Mobileの「T-Mobile G1」、まもなくSprint Nextelより発売される「Palm Pre」など、あらゆる他のメーカーも、同価格帯を狙ってきている。

　また、NPDは、高速データ通信サービスが、よりスマートフォンの中心的な装備となってきていることも指摘している。2008年に販売されたスマートフォンのうち、約3分の2を占める66％が、3Gの無線ネットワークに対応している。これとは対照的に、2007年に販売された3G対応スマートフォンの割合は、46％であった。

　販売奨励金を活用して、高額のデータプランに消費者をつなぎとめられるという面では、この傾向は、通信事業者にとって良い知らせである。

　しかしながら、IDCのRyan Reith氏を始めとする複数の専門家が、販売競争の激化に伴い、他の通信事業者と競い合って、携帯電話キャリア側が、さらなる販売奨励金の提供を余儀なくされるのではないかと予測している。iPhoneは、販売価格のキープという面で、これまで非常に良い状況を維持してきた。だが、他のスマートフォンに関しては、すでに多くの携帯電話キャリアが、値引きや特別な販売キャンペーンの提供開始へと動いている。

　たとえば、T-Mobile G1は、発売後わずか1カ月で、Wal-Martにて148ドルで販売されるようになった。Verizon Wirelessは、BlackBerry Stormの発売後3カ月で、Stormを含むBlackBerryシリーズを購入すれば、だれでも無料で、もう1台を入手できる「Buy One Get One Free」特別キャンペーンを展開するようになっている。

　こうして販売奨励金を活用することで、より多くの新規ユーザーの獲得という目標は達成されるものの、各携帯電話会社の利益率も圧迫されるようになる。

　NPD Groupは、売り上げを伸ばすために、多くの携帯電話キャリアおよび小売業者が、アクセサリ製品の販売に力を入れるべきであると提唱している。NPDは、スマートフォン購入者の過半数を占める52％が、携帯電話の新規購入時に、アクセサリ製品も一緒に購入しているのに対し、携帯電話購入者全体では、その割合が41％にとどまるとのデータも発表した。