Microsoftは米国時間2月10日、「Internet Explorer」(IE)や「Microsoft Exchange Server」における「緊急」レベルの脆弱性4件を修正するセキュリティアップデートを公開した。これらの脆弱性によって攻撃者は影響を受けたコンピュータを遠隔地から制御することが可能になる。
Microsoftのセキュリティ情報によると、セキュリティ情報MS09-002では、IEにおける「緊急」レベルの脆弱性2件が修正されるという。これらの脆弱性によって、IEのユーザーが悪質なコードの存在するウェブページを表示した場合、遠隔地からコードを実行される可能性があった。
「コンピュータのアカウントのユーザー権限を低く設定している場合、管理者ユーザー権限で実行しているユーザーよりもこの脆弱性の影響が少なくなると考えられる」とセキュリティ情報には記されている。
セキュリティ情報MS09-003では、Microsoft Exchange Serverにおける「緊急」レベルの脆弱性2件が修正される。1件目の脆弱性では、悪意をもって細工されたTNEF(Transport Neutral Encapsulation Format)メッセージがMicrosoft Exchange Serverに送られた場合、遠隔地からコードが実行され、攻撃者がMicrosoft Exchange Serverサービスアカウント特権を使用し、システムを完全に制御する可能性がある。2件目の脆弱性では、悪意をもって細工されたMAPI(Messaging Application Programming Interface)コマンドがMicrosoft Exchange Serverに送られた場合、サービス拒否が起こる可能性がある。
セキュリティ情報MS09-004では、「SQL Server」において遠隔地からコードが実行される「重要」レベルの脆弱性が修正される。この脆弱性によって、信頼できないユーザーが影響を受けるシステムへアクセスした場合、あるいは攻撃者が影響を受けるシステムにSQLインジェクション攻撃を実行した場合、悪用される可能性がある。この脆弱性は2008年12月に発見された。
セキュリティ情報MS09-005では、「Microsoft Office Visio」における「重要」レベルの脆弱性3件が修正される。これらの脆弱性によって、悪意をもって細工されたVisioのファイルをユーザーが開いた場合、遠隔地からコードを実行される可能性がある。攻撃者はその後、データを盗んだり、完全なユーザー権限でアカウントに変更を加えたりできる。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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