米国民46％、大統領選挙でネット利用--進むオンラインビデオの活用

　Barack Obama氏がTwitterを利用し始めると、John McCain氏がMySpaceページを作成し、Hillary Clinton氏がFacebookに登録するなど、2008年の米大統領選挙はソーシャルメディアに大きく依存したものとなっているのは明らかだ。そして、調査機関Pewは、この動きを裏付ける数字を発表した。それによると、今回の選挙においてこれまでのところ、米国民の46％が政治目的にインターネットを利用しており、Obama氏やオンラインビデオなどが主なトピックとなっているという。

　調査は、Pew Internet and American Life Projectが実施し、Princeton Survey Research Associatesが提供した情報を元にしている。

　この調査は今春、米国民2251人を対象に実施され、選挙について調べたり、話をしたりするため、どのようにウェブを活用しているかなどに焦点を当てた。調査結果から、大統領選挙戦の情報を得るため、約半数の人がウェブを利用していることが判明した。この数字は、2004年の選挙と比べると飛躍的に伸びており、当時は、約3分の1の成人のみが選挙に関するニュースをオンラインで見ていた。

　複数の調査項目で、前回の大統領選挙に比べて数字が2〜3倍に増加していた。これらの項目のひとつに、オンライン政治ビデオの分野がある。2004年には、選挙関連のオンラインビデオを見ると回答した成人はわずか13％だったが、今回は、党の情報をYouTubeなどのサイトで収集すると35％が回答している。また、利用目的は、単に選挙広告を見るだけではなく、演説映像など一次情報を得るためという。

　若い民主党員やObama氏支持者が、政治に関するブログや調査においてリードしているという。インターネットを利用するObama氏支持者の74％が、選挙運動の動向を追うためにインターネットを利用している。一方、Clinton氏支持者は57％、McCain氏支持者は56％が、選挙運動の情報を収集するのにインターネットを利用すると回答している。

　また、若い有権者は、他の世代と異なる方法でウェブを利用していることも明らかになった。調査によると、若い有権者では、より年齢の高い成人に比べ、政治に関するオンラインビデオを見る割合が高く、投稿、電子メール、テキストメッセージ、ソーシャルネットワーキングサイトを使って自分なりの政治的なコメントを残す傾向にあるという。18〜29歳の成人の3分の1が政治活動にソーシャルネットワーキングサイトを利用し、候補者を友達リストに加えるなどをしている。

　インターネット利用に関する数字が増加しているにもかかわらず、Pewの調査では、ユーザーの74％が、インターネット以外のメディアでも選挙運動にかかわっていると述べている。この結果は、2008年1月のPewの調査結果でも際だっていた。