広告主のモバイル広告利用、2007年度の利用企業は18.3％

　日経広告研究所、日経メディアラボ、ディーツーコミュニケーションズは6月2日、広告主のモバイル広告利用動向調査の結果を発表した。

　調査によると、2007年度にデジタル広告を出稿した企業は、PCインターネット広告が前年比2.1ポイント増の53.2％、85社が回答した広告費をみると「1000万円未満」、「1000〜3000万円未満」が共に22.4％、平均金額は1億2332万円だった。一方、モバイル広告は前年比4.8ポイント増の18.3％、32社が回答した広告費をみると「1000万円未満」（46.9％）が最も多く、次いで「1000〜3000万円未満」（21.9％）と続き、平均金額は4447万円とPCインターネット広告の約半分以下だった。

　2007年度の広告費における各媒体の配分をみると、全体では「新聞」（25.2％）が最も多く、次いで「テレビ」（21.7％）、「雑誌」（13.7％）と続く。ただ、モバイル広告やインターネット広告を出稿している企業ではいずれも新聞よりテレビへの広告費が多くなっている。

　モバイル広告を出稿している企業を対象に広告の種類を聞いたところ、「ピクチャー（バナー）型」（72.5％）が最も多く、次いで「テキスト型」（60％）、「メール型」（40％）と続く。また、タイプについては「掲載期間保証型」（42.6％）が約半数を占め、次いで「検索連動型」（21.2％）、「露出保証型（広告表示回数保証）」（18.2％）と続く。効果測定方法については「応募者数・会員登録数の増加」（52.5％）や「掲載広告のクリック数」（50％）、「CTR（クリック率）」（50％）などが多い。

　モバイル広告の利点については「効果がすぐに把握できる」（57.5％）や「ターゲットを絞り込みやすい」（50.0％）、「口コミ効果が期待できる」（45.0％）などが多く挙げられている。一方、不満点については「表現力に乏しい」（47.5％）や「文字数・情報量などに制約が多い」（45％）、「伝えられる情報量が少ない」（42.5％）などが多く挙げられている。

　検索連動広告については「内容まで知っている」が72.0％、「名前を聞いたことがある」は20.6％と認知は広がりつつある。特にインターネット広告出稿企業は「内容まで知っている」は85.3％、「名前は聞いたことがある（7.8％）」を含めると93％に上ることが分かった。

　サイト誘導媒体については、「誘導したことはない」や「その他」を除くと、PCサイトは「新聞」（33.9％）、モバイルサイトは「雑誌」（9.2％）という誘導経路が最も多くなっている。

　また、2008年度の媒体別広告費の比率をみると、「インターネット広告」（34.9％）や「モバイル広告」（16.5％）については増やすと回答している企業が多く、「新聞」（24.3％）や「雑誌」（17.9％）については減らすと回答している企業が多い。さらに2008年度に利用したいモバイル広告の種類については「ピクチャー（バナー）型」（14.2％）や「メール型」（12.8％）が多く、タイプについては「検索連動型」（19.7％）や「掲載期間保証型」（14.7％）への意向が高い。

　そのほか、モバイルフィルタリングサービスについては31.7％が「内容を理解している」と回答、未成年向け商品やサービスの取扱い企業では52.4％だった。「内容を何となく知っている」や「サービス名を聞いたことがある」を含めると全体では7割以上、モバイル広告出稿企業では85％以上、未成年者向け商品やサービスを取り扱っている企業では9割が認知していた。

　また、フィルタリングサービスが今後モバイルサイトに与える影響としては「フィルタリング制限されない広告展開で企業の信頼性が高まると思う」（32.6％）や「一般サイトなど有害ではないモバイル広告まで排除される恐れがあると思う」（27.1％）などが多く挙げられた。

　調査期間は2008年2月から3月。日経広告研究所の調査データ「有力企業の広告宣伝費」の上位1500社を対象に実施したもの。有効回答数は218社。