日本サムスンなど外資系ベンダーが躍進--IDCモニタ市場調査

　IT専門調査会社のIDC Japanは9月7日、2006年第2四半期の国内PCモニタ市場に関する調査結果を発表した。

　調査によれば、2006年第2四半期の国内のPCモニタ出荷実績は約166万台だった。その99.9％を液晶（LCD）モニタが占め、CRTモニタの出荷実績は2000台規模にまで減少した。また、第2四半期のLCDモニタ出荷台数は前年同期比マイナス0.7％で、2006年第1四半期に続いて前年実績割れとなった。

　今期のLCDモニタ市場は、19インチパネル価格の下落を受け、製品価格が急激に下降したことで、19インチモニタの出荷が伸び、全体に占める出荷割合は25.9％と初めて25％を突破した。

　一方、19インチモニタ価格の下落は、17インチ以下のモニタの価格を押し下げる圧力ともなり、すでに値下げの余地がほとんどないと見られていた小型モニタにおいても価格の下落を免れない状況だという。

　LCDモニタのうち、OEMとして出荷されるモニタ以外のモニタ市場における2006年第2四半期のベンダーシェア（出荷台数ベース）は、トップの三菱電機が22.0％、2位のアイ・オー・データ機器が21.3％となった。また、今期は外資系ベンダーの躍進が著しく、5位にランクインした日本サムスンのほか、BenQ、エイサー、LGも出荷台数を伸ばしており、ベンダーの勢力図に変化の兆しがうかがえる。

　IDC Japanのパーソナルコンピューティング＆デジタルイメージンググループ リサーチマネージャー鈴木久美氏は「外資系ベンダーは、もともと価格競争力が強い上に、チャネルとの関係強化を図っており、それが功を奏して法人向けマーケットで強みを発揮してきている」と分析している。