Forrester Researchによると、米国では2005年の年末商戦期にインターネットを利用する人が前年より250万人増加する見込みであるという。同社では、この時期に総計180億ドル分の買い物がオンラインでなされるものと予測している。
感謝祭からクリスマスまでの期間のオンライン売上は、2004年より25%増加する見込みであると、Forresterは米国時間10月31日に発表した調査結果のなかで述べている。また、これとは別に、米国がエネルギー価格の高騰に見舞われているにも関わらず、この期間中のオンライン売上がもっと増えるだろうと予測する調査会社もある。実店舗を運営する小売業者もインターネットを利用して買い物客を獲得する動きに出ており、配送料金を無料にするなどのサービスを打ち出している。
Forresterによると、多くの女性がオンラインで洋服を買うようになっていることから、2005年は家電製品や玩具のような定番商品だけでなく、アパレル製品もオンラインで売れる見込みだという。
同社のリサーチディレクターCarrie Johnsonは「最高とまでは行かないが、好調なホリデーシーズンを迎えられるだろう」と声明のなかで述べている。「ウェブが大衆に普及したため、オフラインの小売業者の売れ行きが不調なときは、その傾向がそのままオンライン店舗にも当てはまるようになった。一般的なオンライン顧客はもはや、エネルギー価格の高騰など、社会における経済環境の影響を受けない存在ではないのだ」(Johnson)
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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