2004年年末商戦--オンラインでの売上は25％の伸び

　新たに発表されたレポートによると、2004年の年末商戦におけるオンライン小売各社の売上高は前年に比べて25％増加したという。

　Goldman Sachs、Harris Interactive、Nielsen/NetRatingsの3社が公表したレポートによると、米国では年末商戦期間中のオンラインでの売上高が232億ドルに達したという（旅行関連代金を除く）。なお、昨年同期の売上高は185億ドルだった。

　アナリストらによると、買い物客がネットを利用した理由はこれまでと変わらず、品揃え、利便性、そして価格だった。また、かつてはクレジットカード詐欺等の問題に悩まされていたオンラインショッピングも、今では主流の購買チャネルとして普及し、その恩恵に与かっているという。

　「オンラインショッピングは幅広い品揃えで消費者を集め、2004年年末商戦の売上全体に大きく貢献した。消費者はここ数年でネット上での商品購入に馴染んできており、包括的な製品情報を得たり、競争力のある価格設定の商品を探したり、簡単に送れるギフトを買うなどの目的にインターネットを利用して、ほかの目的に時間を使おうとしている」とNielsen/NetRatingsアナリストのHeather Doughertyは声明のなかで述べている。

　3社の発表した2004 eSpendingレポートは、11月1日から〜12月26日の期間をカバーしたもので、これに先立ってVeriSignから出されていた、感謝祭からクリスマスまでの売上が24％増加したという数字とほぼ一致している。

　小売各社も年末商戦で売上が大幅な伸びを示したことを伝えている。Amazonは先週、同期間中の一日の売上記録を更新したことを明らかにした。同社では、感謝祭の週末に家電製品の販売数が280万点を越えて書籍の販売数を上回り、初めて最も販売数の多いカテゴリーとなったという。

　eSpendingレポートによると、オンライン買い物客は衣料品に38億ドル（全体の16％）を使ったという。次がオモチャとビデオゲームで25億ドル（11％）だった。家電製品は僅差の3位で23億ドル（10％）だった。さらに、コンピュータのハードウェアや周辺機器は21億ドルで、前年比約33％増だった。