デルの禁句は「アウトソーシング」と「プロプライエタリ」--CEOスピーチより

　ボストン発--Dellも同社最高経営責任者（CEO）のKevin Rollinsも、業務の海外アウトソーシングには関心がないようだ。

　Rollinsは米国時間5日、Forrester Researchが当地で開催した「Executive Strategy Forum」でスピーチを行い、同社の米国外での事業運営に対する批判に反論した。Rollinsは、同社が今年米国に新しい製造拠点を開設したことで国内の雇用が促進されたと述べる一方で、同社はどこの国の顧客とも密接な関係を築くビジネスおよび道徳上の責務を負っていると付け加えた。

　「（企業として）われわれは、製品を販売したい地域や国にいることが重要だと考える。Dellは今後も米国での雇用を増やしていく予定だ--すでに米国内の主要拠点2つを発表しているし、まもなく今年3番目の発表を行う計画だ」とRollinsは述べた。だが、「『インドでも製品を提供する。だが、そこでは雇用を行わない』というのも変な話だ」とも述べた。

　今年7月にCEOに就任したばかりのRollinsは、すでに、ハイテク業界の中でも率直に意見を語るCEOとして知られるようになった。Rollinsは公の場で話すとき、あと先を考えずに話すことも多い。この日Rollinsは、約35分間のQAセッションで、Dellやコンピュータ業界、家電市場について自身の見解を語った。

　Rollinsは、家電市場について、参入各社は収益を出せずに苦しんでおり、現在「めちゃくちゃな」状態にあると冷静に述べた。

　また、Apple Computerの「iPod」に関しては、AppleがiPod技術をプロプライエタリにしている限り、Macintoshと同じ運命を歩みかねないとも述べた（Macを熱心に支持する人もいるが、同製品の世界のPC出荷高に占める割合はほんのわずかだ）。

　iPodで「（Appleは）素晴らしい仕事をしている」とRollins。だが、Appleが今後も同端末に搭載される技術をプロプライエタリなものとして扱い続ければ、「Appleは、PC事業で犯したのと同じ失敗を繰り返すことになる」という。Dellでは、（プロプライエタリよりも）標準化された技術の方が安価で簡単に入手しやすいため、市場の勝者になりやすいと考えており、これは、PCやサーバ、ストレージ、ネットワーク機器、家電などほとんどの市場についていえると同氏は述べた。