IDC Japanは、2003年国内エンタープライズVoIP機器市場の実績とベンダーシェアおよび、2008年までの予測を発表した。2003年の市場規模は667億1900万円で、前年比でプラス43.2%の成長率。今後12.7%の年間平均成長率で推移し、2008年には市場規模は1231億9900万円に達するという予測だ。
2003年のVoIP機器出荷の内訳は、IP-PBXが80.3%、VoIPゲートウェイが9.2%、IPフォンが10.5%となっている。同社は今度成長率の高い製品はIPフォンだと予想している。
VoIP機器市場は、当初IPセントレックスサービスと競合するため伸び悩むと見られていたが、IPセントレックスサービスの普及が当初予想されたほどには進展しなかったことから、通信各社が販売戦略を変更して各社の既存のIP電話サービスの拡販を図り、VoIPゲートウェイの販売に力が入れられた。その結果としてVoIPゲートウェイ市場が急伸長したと同社は分析している。
VoIPネットワークの導入要素として最も大きいものは、通信コストの削減だ。しかし同社は、今後は売り上げ獲得のチャンス喪失に対する危機感が投資の動機になるだろうと分析。さらに、VoIP機器および携帯電話、無線LAN機器などのベンダーやソフトウェアベンダー、通信関連事業者は相互協力の体制が必要であるとしている。
詳細なレポートは、同社が発行した「国内VoIP機器市場2003年の分析と2004年〜2008年の予測」に掲載されている。
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