ストレージソフトの売上が急増--IDC調査

　2003年第4四半期のストレージ用ソフトの売上は、各企業がデータの取扱いに関する規制への対応や災害対策に取り組んだ影響などで、前年同期比18％増と大幅に拡大した。

　市場調査会社のIDCが15日（米国時間）に発表した調査結果によると、2003年10-12月期のデータバックアップ用などに設計されたストレージソフトウェアの世界市場における総売上は、前年同期の15億1000万ドルから、17億8000万ドルに増加したという。また通年では、前年比8％増の62億9000万ドルだった。

　IDCによると、第4四半期の売上が最も多かったのはEMCで、売上全体の31.7％を占めた。ただしこのEMCの売上は、EMCと、同社が昨年10月に買収したLegato Systemsの売上を合算したもの。また、第2位は21.9％の市場シェアを獲得したVeritas Softwareで、市場シェア9.8％のComputer Associatesがこれに続いた。

　IDCのアナリスト、John McArthurは、「米国全体が最近の不況を脱し始めていることから、各データセンターはデジタル資産の管理や保護に多大な投資を行っており、ストレージソフト市場はその恩恵を享受している」と語った。

　企業／組織のストレージソフトに対する投資額は、依然としてストレージハードに対する投資額を下回っている。しかし、各企業／組織はストレージ機器の性能／効率を高め、管理コストを下げようとしているため、ソフトの重要性は徐々に高まりつつある。

　IDCのアナリスト、Bill Northは、ストレージソフトの売上を押し上げているもう1つの要因として、各組織がSarbanes-Oxley Act（サーベンス･オクスリー法：米国企業改革法）などのデータ保持に関する新ルールへの準拠を求められている点を挙げた。