2003年の第3四半期のサーバ出荷数が、2002年と比べ21%も増加し137万台に達した。30日に発表された新しい出荷統計が伝えたもの。
米国の市場調査会社Gartnerの速報では、第3四半期のサーバー出荷数は前年同期と比べて10%以上増加。これで3期連続して前年を上回った。但し、増加分の大半は低価格システムの販売増であるため、収益の伸びは限定的なものになる可能性が高いという。
米Hewlett-Packard(HP)は、Intel系サーバ販売の最大手だが、この四半期には40万8000台を販売し、サーバ市場全体でトップに立った。Intelベースのサーバは比較的価格が安いことから、Unixサーバやメインフレームなどよりも多く出荷されている。
HPの出荷台数は昨年より21%増え、また第2位のDellの販売台数は28%増加の27万6000台だった。
第3位に着けた米IBMの伸びはさらに著しく、37%増加の22万0000台。また第4位の米Sun Microsystemsは、3%減の6万台を販売した。
Sunは長年、自社のUltraSparcプロセッサ搭載したサーバだけを販売してきたが、遅まきながらIntelベースのシステムも販売すべきだと気付いたことを認めた。だが、Sunの販売したIntel系サーバの台数はトップ10入りを果たしておらず、10位のベンダーが販売した7215台よりも少なかったことが、Gartnerの統計からわかる。
今回の出荷統計は、サーバベンダーのトップ4企業の間に定着しつつあるトレンドを強く裏付けるものだ。そのトレンドとは、IBMは最も著しい成長を続け、Dellは特定市場でのシェアを獲得し、HPは競合他社の後を追いかけながら成長し、またSunは苦戦している、というものだ。
1990年代末には、多くの企業がサーバなどのハードウェアに派手に散財していたが、2000年に始まった経済不況とドットコムバブルの崩壊に伴い、急激に支出を削減した。
今回の速報では、確かに出荷台数は大きく増えている。しかし、少数の高価格マシンが占める、サーバ市場の大きな部分を反映するのは収益のほうで、これについてGartnerはまだデータを公表していない。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。
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