米マイクロソフト、ソニーなど、家庭用無線ネットワークの作業部会を発足

　米Microsoft、ソニーなどの大手企業18社が、パソコンやDVDプレーヤー、携帯電話などの各社製品を、家庭内無線ネットワークで相互利用するためのワーキンググループ、Digital Home Working Group（DHWG）を発足させる。各社が米国時間6月17日に明らかにしたもの。

　DHWGに参加するのは米Intel、米Hewlett-Packard（HP）、フィンランドのNokiaなど、家電、パソコン、携帯電話の大手メーカー。関係者筋によると、DHWGでは「今後の製品に導入するネットワーキング標準や同技術の支援と策定を行なう」という。

　米NPD Techworldのアナリスト、Stephen Bakerは「これまでは、家電製品とパソコンの間での相互接続性が不十分だった」と語る。「今回、これらの分野に属する企業が結集し、対応する標準を徹底的に話し合うことは、ネットワーク対応製品の実現に向けた、確実な前進となる」（Baker）

　参加企業の多くは、製品の相互接続性に対する共通見解を持っており、企業でプリンタやブロードバンド接続を共有するのとほぼ同じ方法で、家庭内でネットワークを利用した複数家電製品のアクセスと共有を実現できるよう望んでいる。例えば、リビングのステレオで、別の部屋にあるパソコンのデジタル音楽ファイルを再生する、あるいはパソコンや携帯電話、家電製品の間でデジタルコンテンツを共有する、といった具合だ。

　DHWGでは、このネットワークに対応した新製品を主流に押し上げることを狙っている。ただし、製品の共通化にあたっては1つの障壁がある。ネットワーキング業界には類似の機能を持つ標準が数多く存在しているということだ。

　例えば、データの無線転送1つをとってみても、Wi-Fiの802.11bや、802.11a、802.11g、あるいはBluetoothやZigbeeなどが使用可能だ。Wi-Fiも対応製品が普及した後に無線ネットワーキング技術の主流となり、現在では家電製品やパソコンなどを接続するネットワークの基盤として使用されている。

　ただし、Wi-Fiが無線ネットワーク技術として台頭するまでに時間がかかったため、今では使用されていないHomeRFなどの技術に対して、無駄な投資が行われる結果となった。このため、DHWGのメンバー企業は、他社との連携でこのような落とし穴を回避し、優先標準の推進において、主導権を握ることを望んでいる。

　DHWGではWi-Fi、UPnP（Universal Plug and Play）、IEEE 1394 FireWireなどの標準対応を検討すると同時に、相互利用が可能な製品に貼り付けるロゴなども策定する。DHWG参加企業は、選定標準に準拠した製品を今後1年間でリリースする予定だという。