レノボ、52万6000個のノートPC用バッテリをリコール

　Lenovoは米国時間9月28日、ノートPC用バッテリ52万6000個をリコールすると発表した。

　問題になっているバッテリはLenovoが設計したものだが、そのリチウムイオンセルを製造したのはソニーだった。Lenovoの広報担当Ray Gorman氏によると、リコールの対象となるのは2005年2月から2006年9月の間に製造されたノートPCだという。Gorman氏は、Lenovoが製造したノートPCの5〜10％が影響を受けると述べる一方で、全顧客に対し、手元のバッテリがリコール対象になっているか否かをLenovoのサイトで確認するよう推奨している。

　ソニーもこれとは別に、自社のバッテリセル技術を採用したバッテリパックの自主交換プログラムを実施すると発表した。詳細は米国消費者製品安全委員会と共同で発表されるが、ソニーがプレスリリースで明らかにしているところでは、このプログラムでは「最近のノートPCの事故に対するユーザーの心配を払拭するため」、自主交換プログラムが行われるという。

　安全上の問題からバッテリの回収に乗り出す大手ノートPCメーカーはLenovoで4社目。8月にはDellが410万台のノートPCのリコールを発表し、それに続いてApple Computerも180万台のノートPCのリコールを発表した。一方、東芝は9月に34万台のマシンのリコールを明らかにしている。

　9月に「Lenovo ThinkPad T43」がロサンゼルス国際空港で発火するという事件が起き、問題が明るみとなった。DellおよびAppleがリコールに踏み切った8月当時、Lenovoはソニーと問題の有無を協議し、調査していると述べたうえで、自社のノートPCは他社と異なる充電電圧を使用しており、バッテリケースのデザインも違うという点を強調していた。Lenovoは、ノートPCの「ThinkPad」シリーズをIBMから取得していた。