米国時間7月22日には、オンライン地図関連のニュースが3つ届いた。
第1に、Googleが、これまで限られた数のユーザーに試験提供していた「Google Maps」における徒歩のルート案内機能を、パブリックベータ版として公開した。同社のブログ「Google Lat Long Blog」によれば、車用のルート案内が利用できる地域についてはすべて、徒歩のルート案内が利用できるようになったという。
目的地までの距離が6.2マイル(10km)以下の場合には、この徒歩用ルート案内のオプションが表示される。Google Lat Long Blogには、「われわれは今後、直線的かつ平たんで、歩行者専用道もわかっている範囲で利用するルートを、ユーザーに提示できるよう努力していく」と書かれている。
また、この徒歩用ルート案内を利用することで、慈善団体の寄付金獲得に貢献できる。Googleは、10月25日まで継続されるチャリティプログラムを用意した。15週間にわたるこの「Walk for Good」プログラムを完遂した人は、Googleが示す慈善団体の候補に投票して、10万ドルの寄付金が贈られる先の決定に関与できる。
第2に、Microsoftの話題だ。同社が「Virtual Earth」の表示範囲を大幅に拡大した、とVirtual Earthエバンジェリストのブログが報告した。
Virtual Earthでは、真上から撮った画像と斜め45度の角度から撮った鳥瞰図を表示する「Orthoimagery」機能が利用できる都市を、米国と欧州で大幅に増やした。また、衛星画像が表示できる国も数多く追加されている。
最後に、地域性の強いコンテンツを双方向アプリケーション向けに提供しているUrban Mappingは、米国内の近隣検索データベース登録情報数が5万件を超えたと発表した。同社の近隣検索システムでは、郵便番号や住所を知らなくても、ニューヨークのソーホー地区近くにあるコーヒーショップ、といった形で検索できる。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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