MM総研は、携帯電話ユーザー約1300人を対象に電波接続状況に関するアンケート調査を行い、結果をまとめた。調査は6月下旬に実施。ユーザー全体の3人に1人は電波状況に不満をもっていること、サービス別に見るとFOMAユーザーの過半数が電波状態を不満としていることが明らかになった。
アンケートはNTTドコモのmovaとFOMA、auのCDMA2000 1x、VodafoneのPDCという3キャリア4サービスに関して行われた。電波状態に関して「大変不満である」「少し不満である」と答えた人数を合計したものを不満を持っているユーザーとし、全体に対する割合を求めた。その結果、特にドコモの3GサービスであるFOMAにおいて53%のユーザーが不満を感じていることがわかった。同社のmovaが35%、VoadafoneのPDCが31%とサービス開始から長い時間が経過している2Gサービスは満足度が高く、3GでもCDMAのインフラを利用して通話エリアを確保しているauのCDMA2000 1Xでは不満を感じるユーザーは31%にとどまった。
生活圏の各所に対して複数回答でアンケートをとった「電波状態が悪いと感じる場所」では、地下、電車内、建物内、自宅という生活に密着した場所での不満が目立った。ここでもFOMAへの不満は他サービスに比べて高いものになっている。MM総研は、携帯電話の利用方法が普及とともに変化し、オフィスや自宅でも発着信を行うことが多くなったために屋内での電波状況に対する要求が高くなっていること、電車内での通話は自粛傾向にあるもののメールやコンテンツサービスの利用などパケット通信の需要が高まっていることなどを挙げ、いっそうの電波状態改善が今後の発展に必要であるとしている。
このほか、FOMAとCDMA2000 1Xに加えてVodafoneのVGSという3社の3Gサービスへの加入者が3年後には7000万人に達するとの見通しを発表した。さらに市場競争の激化によってキャリアの体力が低下することが懸念され、今後、電波状態の改善などにかける設備投資額が2004年度をピークに減少に転じると予測。今後のユーザー拡大を支えきれるかどうかに疑問を提示している。
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