Intelが、東芝のおかげで米国小売店での売り上げ首位に返り咲いた。
Current Analysisによると、米国の小売店で販売された同社製コンピュータプロセッサは、5月の42.2%から6月の51.2%へとシェアを伸ばしたという。一方、5月に57.4%だったAdvanced Micro Devices(AMD)製プロセッサ搭載PCの割合は、6月には48.5%に低下した。
Current Analysisの調査ディレクターSam Bhavnani氏によると、この変化は、「Celeron M」チップを搭載した低価格ノートPCの販売好調が要因だという。ノートPCでは、5月に57.3%だったIntelのマーケットシェアが6月には66.2%へと拡大した。一方、5月に42.3%だったAMD搭載ノートPCのシェアは6月に33.4%へと低下している。
これらCeleron搭載ノートPCの多くは東芝製の599ドル以下のモデルだと、Bhavnani氏は語っている。
同氏は、「(Hewlett-PackardのノートPC事業部である)HP-Compaqへの挑戦が続いている」と説明する。「Intelは、ノートPC分野で一気にカムバックを果たしてきた」(Bhavnani氏)
デスクトップ市場の方は、AMDが相変わらず強い。AMDは米国で小売販売されるデスクトップの73%を占めているが、一方のIntelはわずか26.8%にすぎない。しかし、これは見方によっては解釈が難しいと、Bhavnani氏は指摘する。AMDは5月、750ドル前後のマシンで圧倒的なシェアを誇っていた。同社のチップを搭載したデスクトップは、500ドル未満の製品が84.5%、500〜750ドルの製品が88.9%のシェアを占めていた。
対照的に、Intelは750〜999ドルのデスクトップで52.1%のシェアを誇り、1250ドル以上になると同月のシェアが91.7%というすさまじい数値に達する。ホームエンターテイメント向けの「Viiv」コンピュータも好調で、年初には存在さえしていなかったこの製品カテゴリーが、米国小売デスクトップ市場の10%を占めるまでになった。Intelの最高経営責任者(CEO)、Paul Otellini氏は、2003年に初登場したCentrino搭載ノートPCの販売台数より多くのViivを販売することが2006年の目標だ、としていた。
Otellini氏は、「750ドル以上の価格帯はIntelの独擅場だ。ここ4年はこの状態が続いている」と述べている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。 海外CNET Networksの記事へ
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