ある点で、巧妙なマーケティングが裏目に出ることがある。
最近のMicrosoftは急激な展開を見せている。Microsoftは、Appleが毎晩ネットワークテレビで「Mac対PC」広告キャンペーンを流してMicrosoftを見事にバッシングする間、3年近くぼんやりしていた。その後われに返ったMicrosoftはここ数カ月、同社のパートナーがはじき出したMacとPCの相対価格を比較する一連のマーケティングメッセージで攻勢に出ている。
LaurenとGiampaoloの誠実さをどう判断しようと、この広告が人々の心をとらえたことは否定できない。何年もの間、MacとPCの価格を比較する適切な方法について、さまざまなタイプのマニアたちがHTMLタグで武装して敵意むき出しの争いを続けてきた。そしてこれを利用することで、Microsoftの「Windows」マーケティングチームは、それに脈があるということを示している。
だがもしかすると、Microsoftの誰かが、大衆の意識にどのようなブランディングメッセージを植え付けようとしているのかについて、疑問を抱き始めるはずだ。
Microsoftの広報チームは米国時間4月9日朝、「Apple税」に関する取り澄ましたメッセージをまた1つ、記者に向けて電子メールで送信した。今週は米国では納税期日だからだ(分かるだろうか)。筆者の同僚のIna Fried記者が、MicrosoftがApple税の算定に至った迷路のように入り組んだ経路を詳しく伝えているが、要点は以前に聞いた内容と基本的には同じだ。それは、Macは高く、PCの方が安いので、この経済的に困難な時期には、自分自身と家族にとって正しいことをしてお金を節約してはどうか、というものだ。
これは妥当な戦術だ。マーケティングの学生は皆、その教育課程の早い段階でマーケティングの「4P」について学ぶ。そして価格(Price)は、あらゆる事業計画において極めて重要な武器だ。しかしこの戦略を推し進める中で、Microsoftは図らずもAppleがMacに常に付加してきたブランディングメッセージをことごとく強化している。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」