竹原義二さんを迎え、設計者向けオンラインセミナーを開催　「木造でつくる施設建築～環境とデザイン～」

最新の大規模木造プロジェクトを知りたい方へ

株式会社エヌ・シー・エヌ（東京都千代田区、代表取締役社長：田鎖郁男）は、脱炭素社会の実現に向け木造建築の拡大のために、セミナー活動などを通じて木造耐震設計事業の推進に取り組んでいます。
このたび、子会社である株式会社木構造デザインと、天窓のトップメーカー日本ベルックス株式会社と共催でセミナーを開催いたします。
第1部では、木をはじめとする自然素材を利用した建築で定評のある建築家、竹原義二氏をゲスト講師に迎え、木造施設の実例を示しながらコンセプトづくりや設計手法をレクチャーしていただきます。また、第2部、第３部では、トップライトによる自然光の取り入れ方や、木構造の利点や大規模木造プロジェクトの進め方などを設計者向けに情報提供いたします。




■セミナータイトル
「木造でつくる施設建築～環境とデザイン～」
■開催日時
2023年4月21日（金）15：00～17:00　オンラインのみ

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■セミナー内容
公共建築物の木材利用促進法が2010年に施行（※）されて以来、公共建築物における木造施設の計画の機運が高まっています。自然素材に触れる、またＳＤＧｓ（Sustainable Development Goals）の観点からも木造での施設づくりを望む事業者も増えています。それにこたえるために、設計者が木造で作る施設の設計ノウハウを持っていることがより重要になっています。 本セミナーの第１部では、建築家の竹原義二さんをゲスト講師に迎え、特に木造施設に焦点をあて、プログラムの構築や計画地の特性や風土等をどのように取り込みながら設計を進めるのかをお話いただきます。 また、第２部、第３部では、木構造のメリットや考え方、天窓の設置によって自然光の取り入れ方や光熱費の削減等、具体的な設計手法についてもレクチャーいたします。
（※）2010年に「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」が施行され、国の取り組みにより床面積ベースの木造率は、法制定時の8.3％から2019年度には13.8％まで上昇しました。その一方で、民間建築物の木造率は停滞していましたが、2021年に「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」が施行され、木材利用の促進対象が公共建築物だけではなく、民間建築物を含む建築物全般へと拡大されつつあります。国土交通省と農林水産省による、国の整備する公共建築物の木材の利用状況等の取りまとめによると、令和元年度に国が整備を行った対象となる低層の建築物の木造化率は90.0％となり、平成30年度から２年連続で９割を達成しています。

■プログラム
第１部：「木造の施設建築～環境と風土に根ざすデザイン」」
ゲスト講師：竹原義二（建築家/無有建築工房）
第２部：「木造施設での自然光の取り入れ方とトップライトの設計」
講師：中野要（日本ベルックス株式会社）
第３部：「木構造のメリットと大規模木造プロジェクトの進め方」
講師：大口仁 (構造設計一級建築士/株式会社エヌ・シー・エヌ)
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■ゲスト講師プロフィール
竹原義二氏（建築家/無有建築工房）

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1948年徳島県生まれ。建築家石井修氏に師事した後、1978年無有建築工房設立。40余年の設計活動の中で、住宅を中心に200を超える作品を手掛け、日本建築学会賞教育賞・村野籐吾賞・都市住宅学会業績賞・こども環境学会賞など多数受賞。近年は幼稚園・保育所、 障がい者福祉施設、老人福祉施設など、住まいの設計を原点に人が活き活きと暮らす空間づくりを追求している。素材の可能性と職人の技を生かし、唯一無二の建築を作り続ける。


■定員：300人
■参加費：無料
■対象：設計関係者、ゼネコン関係者等
■参加方法、開催方式等
事前申し込み制　下記URLよりお申し込みください。ZOOMによるウェビナーで開催します。
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■主催：株式会社エヌ・シー・エヌ/株式会社木構造デザイン/日本ベルックス株式会社

株式会社エヌ・シー・エヌ 　リンク
代表者：代表取締役社長 田鎖郁男
所在地：〒100-0014 東京都千代田区永田町2-13-5赤坂エイトワンビル7F
ＴＥＬ：03-6897-6311
設立：1996年12月11日
資本金：3億9,085万円 （2022年3月末現在）
従業員数：93名
（構造設計一級建築士3名、一級建築士14名、二級建築士13名 / 2023年3月末現在）
□事業内容
・木造システム「耐震構法 ＳＥ構法」の提供
・建築ネットワーク事業
・建築関連サポート
□子会社
・ＳＥ住宅ローンサービス株式会社
・株式会社MAKE HOUＳＥ
・株式会社木構造デザイン
□関係会社
・株式会社MUJI HOUＳＥ（無印良品の家）

プレスリリース提供：PR TIMES リンク