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Q&A形式以外での投稿が可能な「おしゃべり広場」を開設 http://okwave.jp/c10000.html

Q&AサイトOKWaveにユーザー同士が気軽にコミュニケーションできるカテゴリが登場!

日本初、最大級のQ&Aサイト「OKWave」(http://okwave.jp)を運営する株式会社オウケイウェイヴ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:兼元謙任)は、Q&Aの形式以外での投稿が可能なカテゴリ「おしゃべり広場」(http://okwave.jp/c10000.html)を開設し、11月29日より提供開始いたします。

OKWaveに新しく開設されるカテゴリ「おしゃべり広場」では、ユーザ同士で気軽に悩みの相談をしあったり、意見の交換をするなど、Q&A形式以外での投稿が可能となります。「おしゃべり広場」では、たとえば「OKWaveが好きな人、おしゃべりしましょう。」といったコミュニケーションを目的とした雑談や、「OKWaveについてどう思いますか?」といった議題を掲げての意見交換など、Q&Aの形式ではやり取りしにくかったユーザ同士でのコミュニケーションがはかりやすくなります。また「おしゃべり広場」に投稿された話題はユーザのマイページで「最新のおしゃべり」として一覧表示されるため、いつでも気軽に話題となっている投稿に参加することができます。「おしゃべり広場」の開設により、Q&A形式では聞きにくかった話題や意見のやり取りが可能になるなどコミュニケーションの幅が広がるとともに、気軽な意見交換によるユーザの悩みや問題解決を促進します。
今後も「OKWave」については、利用者からの要望を取り入れ、サイト活性化を図ると共に、ユーザのスムーズな問題解決につながるよりよいサービスの提供を継続してまいります。

■「おしゃべり広場」の主な特長
(1)Q&A形式以外での投稿が可能
・おしゃべり広場独自のデザインに対応。(「投稿」「レス」での表示。ベストアンサーの選択はなし。)
    ・Q&A形式にとらわれない投稿が可能。
(2)ユーザの属性や話題に合わせ以下6つの広場を開設。
・「おしゃべり広場」(リンク
・「みんなで話そう!」(リンク
・「年代別広場」(リンク
・「学生広場」(リンク
・「非モテ広場」(リンク
・「子育て広場」(リンク

※「おしゃべり広場」はOKWaveのPCサイトのみの開設となります。モバイル版OKWaveおよび、各社パートナーサイトからの閲覧、投稿はできません。

■日本初、最大級のQ&Aサイト「OKWave」について リンク
「OKWave」は2000年1月オープンの日本初、最大級のQ&Aサイト。会員ユーザからの質問に、別の会員ユーザが回答する、インターネット上の助け合いの場を提供しています。ユーザの知識・経験・知恵を引き出してコンテンツを生成・蓄積する「OKWave」の仕組みは、昨今の潮流であるソーシャルメディアやソーシャルサーチの代表格といえます。「OKWave」の2,200万件以上のQ&Aコンテンツは180万人以上の会員ユーザをはじめとする多くの閲覧ユーザに利用されています。テキスト投稿に加え、「動画」、「音声」、「画像」を用いたマルチメディアQ&A投稿が可能なほかiモード公式版、au公式版をはじめとするモバイル版(3キャリア対応)やiPhoneアプリも提供しています。「OKWave」は2008年度グッドデザイン賞を受賞しました。

■株式会社オウケイウェイヴについて リンク
世界中の人と人を信頼と満足で繋いでいくことを理念に、1999年7月設立。ネットサービスの潮流であるソーシャルメディアやソーシャルサーチと呼ばれるQ&Aサイトを2000年1月にいちはやく「OKWave」(リンク) として開設(月間UU:5,800万人以上、登録会員180万人以上※2010年10月現在)。「OKWave」のQ&Aデータベースを活用する 「OKWave QA Partner」導入サイトは国内150サイト以上におよびます。更に、その運営ノウハウを応用・体系化し、特許技術を有するエンタープライズFAQソリューション「OKBiz」やQ&A情報活性化ツール「OKWave ASK-OK」等のソリューションを、サポート市場を中心に国内大手企業、自治体等220サイト以上に導入しています。2006年6月に名証セントレックスに株式上場(証券コード:3808)。2007年10月 に楽天株式会社、2008年3月には日本のオンラインサービス事業会社としては初めて米国マイクロソフトコーポレーションとの業務・資本提携を締結。中国語(簡体字)Q&Aサイト「OKWave中日交流問答網」(リンク)やFacebookの仕組みを活用した国際的ソーシャルQ&Aサービス「ARIGATO」(リンク)をオープンするなど2012年20ヶ国語、200ヶ国への事業展開はじめ、専門家Q&Aサービスの提供など、いつでもどこでも問題解決できる場の提供を目指します。

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