logo

クエスト・ソフトウェア、アジアパシフィックの首脳陣を強化:ジョー・シニョーレリを日本法人代表取締役社長に指名

IT業界のベテランが日本でクエストの販売・業務を統括

2010年11月16日、カリフォルニア州アリソビエホ発 ― クエスト・ソフトウェア (ナスダック:QSFT)は11月16日、クエスト・ソフトウェアの日本法人の代表取締役社長に、ジョー・シニョーレリ(Joe Signorelli)が就任したことを発表しました。


シニョーレリは技術営業の上級管理職として20年以上の実績があり、これまでに米国EMCおよびEMCジャパン、シマンテックの日本法人における法人営業担当取締役を経て、直近ではF5のアジアパシフィック地域における販売担当副社長を務めていました。


クエスト・ソフトウェアのワールドワイド販売担当上級副社長であるアラン・ファッジ(Alan Fudge)は次のように話しています。「アジア市場特有のソフトウェアの動向や販売戦略に関するジョーの見識は、アジア地域における我々のお客様やパートナーにとって非常に強みとなるでしょう。我々にとっても、日本でのクエスト・ブランドのプレゼンスの拡大、既存のチャネルの強化を続けていくうえで彼の経験が活かされるはずです。クエストがエンタープライズマネジメントシステムのグローバルイノベーターとして発展し続けていく中で、彼が貢献してくれることを期待しています」


シニョーレリは次のように述べています。「世界の中で日本は、エンタープライズソフトウェア市場で成長するには最高の場所で、この会社の成果はクエストのビジョンにかなっています。日本は、地球上でおそらく最もITとかかわりの深い地域ですから、IT環境に不可欠な管理ソリューションに対する需要は大きいと思います。クエスト・ソフトウェアはこのようなビジネス目標を、価値に見合うスピードで、なおかつ測定可能な結果とともに達成し簡素化する製品を提供しています。お客様の満足に目を向けるだけでなく、クラウドや仮想化戦略の展開にかかわるコストと手間を大幅に削減するインフラ管理のソリューションを提供できる会社の一員になれて、これからとても楽しみです」


シニョーレリはニューヨーク州立大学出身で、専攻はコンピュータサイエンスと経済です。


■クエスト・ソフトウェアについて
クエスト・ソウトウェア(ナスダック:QSFT)は、100,000社を超える世界中の顧客に対してIT管理の簡素化とコスト削減を図っています。クエスト・ソフトウェアの革新的なソリューションは、最も困難なIT管理の問題を容易に解決し、物理環境、仮想環境、クラウド環境にわたって顧客の時間と費用を節約します。アプリケーション管理、データベース管理、Windows管理、仮想化管理、IT管理に関するクエスト・ソフトウェアのソリューションの詳細については、www.quest.comをご覧ください。


# # #
QuestおよびQuest Softwareは米国Quest Software, Incの商標または登録商標です。Quest Softwareのロゴおよびその他のQuest Softwareの製品名、サービス名、およびスローガンは、米国Quest Software, Incの商標または登録商標です。その他の商標および登録商標は各社に帰属します。


■将来の見通しに関する記述
このプレスリリースには、将来の見通しに関する記述と見なすべき予測、推定、その他の情報が含まれています。これらの記述は現時点での予測と前提に基づいており、不確定要素およびリスクが伴います。さまざまな要因の結果、実際の結果がこれらの予測と大きく異なる可能性があります。その要因には、クエスト・ソフトウェアと顧客、戦略的パートナー、業者との関係の全般的な状況の悪化、IT支出の削減または遅延、需要の変化または顧客からの注文の規模と時期の変化、クエスト・ソフトウェアの各種製品領域における競争条件、技術の急速な変化、開発関連および新製品や製品戦略が市場に受け入れられるかどうかに関するリスク、企業買収や技術の獲得に起因する障害、為替レートの変動および国際事業に関連するリスク、優秀な人材を獲得・維持する必要性、その他、ソフトウェアビジネス特有のリスクなどが含まれます。上記のリスクとその他の関連リスクの詳細については、2009年12月31日締めの年次報告書(Form 10-K)を含む、クエスト・ソフトウェアの最新のSEC提出書類を参照してください。これらの資料はSECのWebサイト(www.sec.gov)から入手できます。将来の見通しに関する記述は、作成日時点での記述にすぎないため、過度に信頼しないようご注意ください。クエスト・ソフトウェアは、作成日以降に発生した事象や状況を反映するために将来の見通しに関する記述を更新する義務を負いません。


■このプレスリリースで言及したWebサイトへのリンク:
Quest Software, Inc.: リンク
アプリケーション管理: リンク
データベース管理: リンク
Windows管理: リンク
仮想化管理: リンク
IT管理: リンク

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。