グーグルが提案する、地理空間情報の活用／第2回 「Google Maps Engine」で地理空間データを行政・経営に生かす！

災害対策、産業の各分野など、あらゆる場面で活用できる Google Maps Engine

　最後に海外での利用例を2つ、紹介しよう。ひとつめはリアルタイム性が求められる災害情報での利用例だ。こちらは2012年8月にアメリカで発生したハリケーン「アイザック」の進路予測情報と天気図を組み合わせたケース。 Google Maps Engine を基盤とする「Google Crisis Response」は東日本大震災の際にも注目された。今後、災害対策のソリューションとして積極的に利用されるだろう。

　産業の分野では、土地開発や資源発掘などの規模から、店舗出店や不動産開発など経営の意思決定の際のデータとなる。たとえば下記はアメリカ・ルイジアナ州の石油・ガスなど天然資源の油田と採掘地（油井）の情報だ。画面左上のチェックボックスで表示する情報を切り替えることができるので、資源開発企業は次なる拠点の開発の検討が容易かつ具体的になる。

　本連載の最終回となる次回は、地図情報と人を結びつけて一元的に管理することで業務の効率化やサービスレベル向上を実現するソリューションである「Google Maps Coordinate」を紹介しよう。