人気殺到で制限していた「ChatGPT」画像生成、全ユーザーに開放

　OpenAIは、「GPT-4o」モデルを利用した「ChatGPT」の画像生成機能を全ユーザーに開放した。同社の最高経営責任者（CEO）であるSam Altman氏は4月1日、この機能が「すべての無料ユーザーに展開された！」とソーシャルメディア「X」に投稿した。

提供：ChatGPT
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　この画像生成機能は最近、スタジオジブリ風のアニメスタイルの画像を生成する使い方で話題になっている。利用の殺到を受け、Altman氏はXに「GPUが溶けている」と投稿した。

　その際、同氏はChatGPTの無料プランでは1日あたり3回までという制限を設けるとしていた。有料プランにこのような制限はない。

　筆者もこの機能を試し、この記事のトップ画像を作成した。ChatGPTのアプリは接続切れを起こすなど少し手間取ったが、最終的には5分足らずでChatGPTのロゴがニューヨーク上空を飛んでいる画像を生成した。

AI開発競争が激化

　OpenAIが画像生成機能を使ってChatGPTのさらなる普及を狙う動きは、AI開発企業の間で激化している競争の新たな展開にすぎない。米国や中国などの国における多くのスタートアップに加え、Apple、Anthropic、Microsoft、そして1週間前に最新のAIモデル「Gemini 2.5」を発表したGoogleなどが競い合っている。ChatGPTは約5億人の週間ユーザーを有するとみられるが、他のAIモデルも勢力を伸ばしている。

　タスク処理や問題解決能力の向上だけでなく、AIモデルは画像や動画などのコンテンツ生成も求められるようになっている。ChatGPTには「Sora」という動画生成機能もあるが、有料アカウントでのみ利用可能だ。

AI懐疑派が利用者に

　AIコンサルタントであり、「The Inclusion Equation」の著者で経済学の博士号を持つSerena H. Huang氏は、自身のSNSにもスタジオジブリ風の画像があふれ返っていると述べ、OpenAIが提供するような画像生成ツールが広く使われる影響を考えているという。

　「AIによる画像生成は、生産性とイノベーションを高める強力な原動力だ」と、Huang氏は米CNETに語った。「コンテンツ制作のプロセスを高速化し、マーケティング素材の迅速な開発を可能にし、コミュニケーションをより魅力的にできるかもしれない。さらに、AIの楽しい側面によって、多くのAI懐疑派が一夜にしてユーザーへと変わる可能性がある」

　とはいえHuang氏は、AI生成コンテンツにおける著作権の複雑さ、AIタスクを実行するために必要な電力消費、そしてクリエイティブ産業への影響（雇用喪失を含む）については懸念を抱くべきだと指摘する。

　また、「Microsoft Copilot」など現時点では簡易的な画像生成機能しかないサービスも、今後は強化される可能性が高いと同氏は予想している。「ユーザー獲得をめぐる競争が激化するにつれ、目覚ましい進歩が見られるだろう」（同氏）