さようならTwitter！--歴史を振り返ると見えてくる、2024年“SNSの新潮流”

　もしインターネットの歴史書があるのなら、2023年はTwitterが「死んだ」とされる年として記憶されるだろう。

　厳密に言えば、SNSサービスとしてのTwitterは「X」という名前に変更されつつも継続している。今や「ツイート」とは言わず、「ポスト」と呼ばれる投稿のタイムラインも止まってはいない。しかし、2006年の誕生以来Twitterを独特な存在にしていた何かが決定的に失われてしまい、今は次の流れがやってくるまでの消化試合をしているような印象がある。

　現在のXで日に日にスパム投稿が増加していることや、炎上や争いごとが絶え間なく繰り返されているのは一見、イーロン・マスク氏による買収による混乱や数々のサービス改変が原因のように見えるが、実際には買収のずっと前からその種は撒かれていた。Twitterが長年変えることができなかったサービスの体質が、いまのXの状況に色濃く影響を落としているのだ。

　そこで本稿では、イーロン・マスク氏の買収よりもさらに時代を遡った大きな構図を見ることを通して、Twitterがなぜこのタイミングで「死んだ」のか、その遠因を振り返ることを通して2024年のSNSの潮流について考えてみたい。

TwitterですらTwitterのことをわかっていない

　Twitterが衰退した端的な理由として、そのビジネスモデルが利益を生み出せておらず、サービスの成長が停滞してしまったことが挙げられる。実際、Twitterは2018年から2019年を除いてずっと損失を出しており、長期的な会社の維持はイーロン・マスク氏の買収の前から危ぶまれていた。

　2009年頃は爆発的に成長していたTwitterだが、その勢いは数年で鈍化してしまい、2015年になる頃にはアクティブユーザーの数は横ばいに近くなっていた。サービスとしてのTwitterも自身の殻を破るようなイノベーションを継続して引き起こすことができず、時代が映像中心に、あるいは動画中心に変わるたびに、ユーザーはしだいにTwitter以外のSNSへと流出しがちになってしまった。

　もともと、Twitterの中心的な機能のいくつかは初期のユーザーが足りない機能を補うように編み出した経緯がある。たとえば、投稿を整理するために当時Flickrなどのサービスで使われていたタグ機能をモチーフとしてChris Messina氏によって考案されたハッシュタグの仕組みや、他人の投稿を拡散したり言及するためのRT/QT（Quoted Tweet）といったリツイートの書式などだ。「ツイート」という言葉ですら、サードパーティーのアプリである「Twitterrific」の投稿ボタンが発祥だ。

　その後、2010年にリツイートが公式機能として取り入れられたり、画像や動画がサイト内で開けるようになるなど、Twitterの機能は大幅に拡充されたものの、核となる「140字の短文投稿」の体験からはなかなか離れられない状況が続いたのだった。

　ここには、Twitter自身が、もともとユーザーが熱狂的に生み出したTwitterの文化を継続的に更新して魅力を維持できなかった構図がある。

　CEOのジャック・ドーシー氏（当時）は、文字数制限の緩和やTwitter内でブログを執筆できるようにする新機能をたびたび計画するものの、2017年になって英語圏で280文字の投稿が可能になった以外に、基本的な体験が刷新されることはなく、時代とともにTwitterは機能的に硬直している印象を与える結果となった。

　その一方で、Instagram、Snapchat、YouTubeといった企業との競争で開発した短時間動画アプリのVineはTwitter本体との相乗効果を生み出しにくく、ライブ配信のPeriscopeといった機能も、成長が不十分なままサービス終了となってしまった。

　Twitterが注目されていた2009年当初から、市場では「Twitterにはビジネスモデルがない」というのが一種の決まり文句となっていた。言い換えれば、Twitter自身ですら、どのようにビジネスにすれば良いのか、ついに答えを見い出せないままだったのである。

　TwitterですらTwitterが何であるかを理解して舵取りできていない状況は、名前がXに変わった今も長期的な展望に影を落とす問題だといえる。

次第に劣化するプラットホームの安全性

　ユーザーと社会のSNS受容が加速度的に進むにつれて、Twitterの成長を鈍化させるもう一つの要因がしだいに顕著になってきた。それはTwitter内における差別や誹謗中傷といった、プラットフォームの安全性に関する問題だ。

　誰でも発信できること、そしてその発信が状況次第では大きくリツイートされて増幅されることは、一般のユーザーにとって積極的に発信をおこなう強い動機になっている。個人の声が何倍にも増幅される効果を利用して、それまでメディアで扱われることがなかった問題や社会運動にも光が当てられるようになり、Twitterを強力なソーシャル・プラットホームに押し上げてきた。#MeToo運動や黒人差別に抵抗する Black Lives Matter 運動といった動きも、Twitterのように個人の声を増幅するSNSの力なしには生まれなかったと言える。

　その一方で、Twitter上では人種差別や誹謗中傷などといったユーザーの安全性を脅かす投稿も急速に増加し、2016年のアメリカ大統領選挙の頃にはフェイクニュースを流す大量のbotアカウントの問題と相まって状況は深刻化した。日本でも芸能人や一般人に対する誹謗中傷が社会問題化したが、それに対するTwitterの反応は常に一歩遅れていて、常に不十分なものに終止してしまった。

　こうした批判が高まったことで2018年に米議会の公聴会に出席した当時のジャック・ドーシーCEOは、誹謗中傷や差別に関する投稿への対応が遅すぎることを認めたうえで、Twitter上の会話の健全性を高めるためのいくつかの施策を導入することを表明した。

　いくつかの指標を利用したアルゴリズムによって誹謗中傷や差別、あるいはフェイクニュースといった投稿が拡散されるのを抑制するこの試みは「アルゴリズム・タイムライン」と呼ばれ、いまではFacebookやYouTubeやTikTokといったSNSがどれも導入している。

　しかし他のSNSに比べてリアルタイムのやりとりが多いTwitterでは、このアルゴリズムが副作用も生み出すようになった。一部のユーザーが検索やタイムライン上で表示されにくくなるシャドウバンという現象や、恣意的なアカウント凍結が増加してしまったのだ。

　もともとは問題のある投稿やスパムを減らす目的で導入されたアルゴリズムが、投稿が抑制される一部のユーザーからは検閲とみなされて批判され、それがそのコミュニティではさらに過激な投稿を容認する雰囲気につながるなど、しだいにTwitterは殺伐としたやりとりが珍しくないプラットホームになってしまった。

　この、誰がどのような権限でユーザーの投稿を抑制したり削除する権利があるのかというモデレーションの問題は、のちにイーロン・マスク氏が「言論の自由」を理由の一つとして掲げてTwitterの買収を表明する遠因にもなった。

Twitterを限界に追い詰めたトランプ氏という存在

　もう一つ、Twitterの歴史で見逃せないのが世界で最も有名なTwitterユーザーとしてのトランプ前米大統領の存在である。

　米大統領は通常、就任後は@potusのアカウントを計画的に運用するが、トランプ前米大統領の場合は就任後も自身のスマートフォンから個人アカウントに向けて朝から晩まで投稿し続けるパワーユーザーぶりが、良くも悪くも全世界を巻き込むことになった。

　側近に知らせるよりも早く重要な決断をTwitterに投稿したり、政敵や他国をツイートで攻撃したりする超大国のリーダーの存在は、政治そのものをソーシャルメディア上のスペクタクルに変えてしまった。そして同時に、Twitterの運営は大統領を他ユーザーと平等に扱うべきかという、非常に困難な問題に直面することになった。

　たとえば2020年1月にイランのソレイマニ司令官が米軍の攻撃で暗殺された際、トランプ大統領（当時）はイランに対して「報復には報復をしかえす」という趣旨のツイートをして威嚇を繰り返した。Twitterの利用規約を厳密に適用するなら、これは危害を及ぼす脅迫として本来禁止される行為だ。しかし、大統領の発言は一般のユーザーとは重要性が異なるため、Twitterは要人に適用するルールを新設することで対策を取ることを避け、虚偽の投稿があまりに続く場合にもそれを削除するのではなく、専用の警告を表示をするとといったダブルスタンダードを適用することを余儀なくされた。

　こうした消極的な対応は、バイデン氏の大統領就任が迫った2021年1月6日に米連邦議会議事堂襲撃事件が発生したことで極限に達した。それまでトランプ氏のアカウントを凍結することに一貫して反対してきたジャック・ドーシーCEOもついに決断し、トランプ氏の個人アカウントはTwitterの利用規約に基づいて凍結されたのだ。

　この一連の対応は、Twitterがフェイクニュースや執拗な攻撃的投稿、あるいは誹謗中傷などといった問題について常に後手に回っており、プラットフォームの安全性を維持できていないことを印象づける結果を生み出した。

イーロン・マスク氏が加速させたTwitterの「死」

　こうして過去の経緯を振り返ると、イーロン・マスク氏がTwitterを買収して以来実行した数々の改変にも、それなりの理由があることが見えてくる。

　たとえば、ユーザーが直接課金するサブスクリプションサービスやブログに近い長文投稿の機能は、長年Twitterが準備していたが実行に移せなかったものであり、投稿のインプレッションに応じたユーザーへの広告収益配分といった取り組みも以前のTwitterでは困難なものだ。

　Twitterが長年着手できなかった破壊的な機能改変を、イーロン・マスク氏はたった一年で積極的に進めてきたという見方もできるだろう。サードパーティーのTwitterアプリ開発者やそのユーザーからは批判を受けたものの、広告表示につながらないために収益性を悪くしていたTwitter APIの提供にもメスを入れ、本格的にサービスを過去の軛から開放しようとしているのが見てとれる。

　しかしその一方で、イーロン・マスク氏の改革では誹謗中傷などの報告に迅速に対応できないほど人員が削減され、ヘイトスピーチ対策やプラットホームの安全性に関わる部署は解散し、トランプ大統領を含む過去に凍結されたアカウントが復活するなど、プラットホームの安全性は大幅に後退する結果を生み出している。

　イーロン・マスク氏の破天荒な言動が広告主を敬遠させ、広告費が大きく減少していることも、Xの経営の先行きを不透明なものにしている。

　歴史を振り返ると、イーロンの改革はTwitterにとって10年ほど遅かったとも言えるだろう。

　Twitterが自分の殻を破って拡大すべきときはすでに過ぎ去っているし、プラットホームにおけるモデレーションのあり方を改革するにはフェイクニュースやSNSにおける誹謗中傷などの社会的分断がここまで深刻化している現在はタイミングがよいとはいえない。

　本当はあり得たかもしれないもう一つのTwitterは、イーロンが個人的な趣味でXへと名称変更したことで、永遠に失われた歴史上の「if」になったといえる。

SNSの潮の流れが変わる--新しい検索サービスの可能性

　これから「X」そしてテキスト型のSNSはどこに向かってゆくのだろうか。いま注目されているのは、2023年に世界を席巻し、2024年も台風の目であり続けるであろうAI技術がSNSと結びついた新しい検索サービスの可能性だ。

　現在、XのみならずFacebook、Google、Redditといったサービスがそれぞれのサービスが抱える膨大なユーザーデータを学習データとした大規模言語モデルの開発に参入している。

　リアルタイムに変化するSNSの集合知から価値のある情報をとりだせるサービスが充実すれば、SNSの利用方法も、ビジネスモデルにも、大きな変化がやってくるかもしれない。

　Xでは現在、イーロン・マスク氏の設立したAI企業「xAI」が開発するGrokが有料サブスクリプションユーザー向けに提供が開始され、ユーモアや皮肉を返すチャットボットとして、競合他社とは異なる角度の情報をしている。

　最近だと、ChatGPTやGoogle Bardはチャットボットの回答を根拠付けるために価値の高い情報を掲載しているウェブサイトへのリンクを表示する機能にも取り組んでいる。Xの場合は、SNSを介して世界中の人々の雰囲気や世論といった曖昧な情報をとりだす方向でサービスを伸ばしてゆく可能性もあるだろう。

　一方、Xに代わるテキストSNSの利用も広まりつつある。旧来から存在するMastodonや、Twitterから独立したBlueskyに加え、Instagram社の開発する新SNS「Threads」が人気を集めている。Threadsは、Mastodonが採用しているプロトコル「Activitypub」の利用もテストし始めており、分散型のSNSがXを包囲してゆく可能性もゼロではない。

　SNSの役割が他のプラットフォームにシフトしてゆく可能性もある。実際、告知や発信にはSNSを利用しつつ、友人とのやりとりはDiscordが中心というコミュニティも増えている。単に最も大きなSNSを使うのではなく、自分がフォローしたい情報を発信している人々がどこにいるのか、どこに向かっているのか注意を働かせる必要がある。

　経営の苦しさが増しているXにとって、状況は容易ではない。XにはTwitter時代から利用しているユーザーが数多く存在しており、彼らが度重なる改変に疲れて他のSNSに移るようになるとしても、時間的な余裕はあるだろう。

　しかし、Xが2009年のTwitterのような勢いを取り戻すことはない。多くのユーザーが変わらず投稿し、タイムラインも流れ続けるだろう。しかし現在、そこにもはや未来は期待できないのだ。

　TwitterやXの次にやってくる流れを見つけるには、その外側に目を向ける必要がある。SNSでの発信や活動をする人にとって、2024年は次にやってくる大波の兆しを見極めるエキサイティングな年になるかもしれない。