Nreal、「XREAL」にリブランド--現実とリアルを「X(クロス)」、初の新幹線ツアーも

 AR(拡張現実)グラスを開発、販売する、日本Nrealは5月26日、社名やブランド名などを変更すると発表した。

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 今後は、「Nreal(エンリアル)」を「XREAL(エックスリアル)」として展開する。5月25日以降、それぞれの名称は下記となる。

  • 社名:日本Xreal株式会社
    (旧:日本Nreal株式会社)
  • ブランド名:XREAL
    (旧:Nreal)
  • 公式サイトURL:https://www.xreal.com/jp
    (旧:https://www.nreal.jp/)

  • 【各製品名】

  • XREAL Air
    (旧:Nreal Air)
  • XREAL Adapter
    (旧:Nreal Adapte)
  • XREAL Light
    (旧:Nreallight)

現実とデジタルの「X(クロス)」へ

 日本Xreal マーケティングマネージャーの下高原沙也佳氏(高は旧字)は、「2022年から1年ほど、現実(REAL)と非現実(UNREAL)中間という意味を込めたNrealとして走り続けてきたが、クロス、融合すると言う意味合いを持つXREALへ変更する」と理由を説明する。

 デジタルと現実、過去と未来、現在と未来をつなぐ架け橋としての存在であることを意味する「X」へとリブランドし、ユーザーがデジタル世界を現実に近づけ、現実を拡張し、より深く探求するライフサイクルの構築を目指すという。

新たな名称とスローガン。「私たちだけでなく皆様とともに、大胆で自由な発想ができる社会にしていきたい」(下高原氏)
新たな名称とスローガン。「私たちだけでなく皆様とともに、大胆で自由な発想ができる社会にしていきたい」(下高原氏)

 「ARグラスはユーザーの生活に寄り添っていくような製品になる。より一層ユーザーの生活に溶け込むようなコンテンツでリアルな生活に寄り添い、(現実に)ARを取り込んだライフスタイルを促進したい」(下高原氏)

日本Xreal マーケティングマネージャー 下高原沙也佳氏
日本Xreal マーケティングマネージャー 下高原沙也佳氏

 ブランドの再構築に合わせて、新たにリモコン型デバイス「XREAL Beam」も発表した。スマートフォンやゲーム機、PCといったさまざまなデバイスからのビデオ入力を、XREAL Air上の空間ディスプレイとなる「Spatial Display」に出力可能。接続は無線、有線ともに利用でき、最大201インチの空間ディスプレイを表示できる。

XREAL Beam
XREAL Beam

 従来からARアプリ「Nebula for Android」で対応する、頭や首の回転や傾きを読み込んで画面を空間に固定する「3DoFトラッキング」を活用できる。ゲーム中の画面の動きを固定する、視聴中に誰かと会話や探し物をするために画面から目を離すといった時に有用だ。

 そのほか、頭部の動きに追従して画面を安定させる「ブレ補正(0DoF)」、画面を横に小さく表示する「サイドスクリーン」といった機能も活用できる。

 XREAL Beamは、6月1日にオープン予定の公式ECサイトの開設と同時に予約を受け付け、7月後半以降に順次発送する予定。

鉄道の日に「REAL Air Express Tour」--新幹線車内で体験

 同社は5月16日の「鉄道の日」にあわせて同日、「REAL Air Express Tour」を開催した。

 東海道新幹線の走行車内でNreal Airを試せる報道陣向けのイベントで、JR東海としてもガジェットをテーマに実施する初のイベントになったという。

新幹線車内が特別仕様に
新幹線車内が特別仕様に
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新幹線車内で体験
新幹線車内で体験
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 本社である中国法人のXreal副社長と、日本Xreal代表取締役社長を兼務する呂正民氏は、「ARグラスは、いつでもどこでもスマートスクリーンとして使える。電車などで移動するときにスマートフォンやタブレットで動画などを見る人も増えたが、ARグラスを活用すれば映画館の大画面で見るような感覚で楽しめる」と、イベントの意図を語った。

Xreal副社長 兼 日本Xreal代表取締役社長 呂正民氏
Xreal副社長 兼 日本Xreal代表取締役社長 呂正民氏

 また、今回のイベントのような取り組みは、世界でも初の試みになるという。「日本は、世界の中でも最も重要な市場となる。他の国は基本的にオンラインのみだが、日本はオンラインの他にもオフライン、キャリア、B2BとB2C、全てを展開している。優秀な開発者が世界中で一番多く、企業での導入も多い。企業ユーザーからは要求も多いが、支援やアイデアも豊富で、さまざまなシーンへの活用ニーズがある」(呂氏)と語った。

 同社は2022年、日本のほか韓国、米国、中国で事業を展開していたが、今後は欧州などの他の地域でも展開する。また、AR、VR、MRの意味全てを含むXRと言う意味の名称変更に込めた通り、現実の生活の中にデジタルを溶け込ませていくことを目指す。

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