ID情報を不正取得された被害者、29％が再び被害に遭っている--対策はさまざま

　Atlas VPNは、米国において各種ID情報を不正取得された被害者の29％が、同様の被害を複数回受けていたとの調査結果を公表した。調査対象は、2018年1月から2020年12月までの36カ月間に報告されたID情報の不正取得事例。

被害者の29％が再び被害に（出典：Atlas VPN）

　銀行口座やクレジットカード、通販サイトなどの管理に必要なユーザーID、パスワードといった情報は、不正取得した何者かに悪用されてしまうと、大きな損害を生じさせかねない。たとえば、被害者の40％は定期的な支払いに対応できなくなったり、33％は日々の食品購入に困ったりしたそうだ。

　ID情報を不正に奪われた人のうち、29％は再び被害に遭っていた。残る71％は何らかの対策を施したのか、1回だけで済んでいる。

　被害者の講じた対策を調べたところ、84％はクレジットカード利用明細を定期的に確認するようになったという。詐欺と思われるメールやメッセージを返信せず削除する、という対策は、77％が実行していた。

　数字と文字を組み合わせたパスワードを使うなど、パスワード強度を見直した被害者は71％。ソーシャルメディアのプロフィールに個人的な情報を掲載しないようにした被害者も、同じく71％いた。

　さらに、68％は信用情報への照会をできなくする「セキュリティーフリーズ」「クレジットフリーズ」という対策をとり、他者によるローン申し込みやクレジットカード作成をできないようにしていた。

被害者の講じた対策（出典：Atlas VPN）