サブスク型サービスの契約、無料期間に落とし穴--国民生活センターが注意喚起

　国民生活センターは、サブスクリプション（サブスク）型サービスにおける注意喚起を行っている。

　サブスクリプションは、対応する特定のサービスにおいて、定められた料金を定期的に支払うことにより、一定期間、商品やサービスが利用できるのが特徴。一般的に、一度契約をすると解約しない限り自動的に支払いが継続される。

　国民生活センターと全国の消費生活センターをオンラインネットワークで結び、消費生活に関する相談情報を蓄積しているデータベース「PIO-NET（パイオネット：全国消費生活情報ネットワークシステム）」によると、サブスクリプション型サービスに関する相談が2021年度以降、毎月500件程度あるという。

　たとえば、「メーカーの公式サイトと勘違いして有料質問サイトを利用し、月額料金を請求された」「動画配信サービスの解約を忘れ、利用していないにもかかわらず代金を請求された」、通販サイトの有料会員に登録したメールアドレスがわからず、解約できない」「1週間の無料体験のためにダイエットトレーニングアプリをダウンロードした後、退会したと思っていたら継続課金になっていた」といった事例を挙げている。

　これらは、サブスクリプション型サービスがどのような契約かを正しく理解していないことや、契約内容や契約先の事業者を誤って認識していることが原因だ。

　サブスクリプション型サービスでは、お試し期間として、無料でサービスを受けられることがあり、無料期間中に解約しなければ有料プランに自動で移行し、1カ月・1年など定期的に決まった料金が引き落とされることがある。

　そこで、「無料体験」「無料トライアル」の広告・表示をきっかけとして、申し込む際には、契約条件をよく確認してから契約するように注意している。

　また、申し込む前に、契約の相手方の事業者名やサービス内容、解約方法を確認するほか、解約する場合は、事業者の公式ホームページなどで手続き方法を確認することをアドバイスしている。

　クレジットカードの明細確認についても、支払いがないか毎月確認することは重要だという。

　不安に思った場合やトラブルが生じた場合については、最寄りの消費生活センターなどへの相談をすすめる。消費者ホットライン「188」は、最寄りの市町村や都道府県の消費生活センターなどを案内する全国共通の3桁の電話番号となる。