セキュリティ企業のESETは、ダークウェブ上で50万個を超える「Zoom」アカウントが販売されているとして注意を呼びかけた。セキュリティ企業のCybleによる警告を伝えた、BleepingComputerの報道を紹介したもの。
ESETによると、新型コロナウイルスによる感染症(COVID-19)の大流行で、企業の多くで従業員のリモートワークが実施されている。その結果、Zoomなどのビデオ会議サービスに対する需要が急上昇し、サイバー犯罪者たちにとって格好の標的になった。
ダークウェブ上で運営されている犯罪者向けフォーラムの1つをCybelが調査したところ、1アカウント当たり約0.2セント(約0.22円)で約53万個のZoomアカウントを入手できてしまったそうだ。取得した情報には、各アカウントのメールアドレス、パスワード、個人用ミーティングURLとそれらのホストキーが含まれていた。なかには、銀行や教育機関に関係するアカウントも存在した。
現在ダークウェブで入手可能なアカウントは、Zoomに対するサイバー攻撃で奪われたり、Zoomから何らかの問題で流出したりしたものでないと考えられるという。別のサービスで使われているログイン情報を悪用した、クレデンシャルスタッフィング攻撃(パスワードリスト攻撃)で得られた可能性がある。
そのためESETは、同じユーザー名とパスワードを複数のサービスで使い回さないようアドバイスした。
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