拡張現実(AR)メガネを開発するミステリアスな新興企業、Magic Leapが身売りを含む戦略的選択肢を検討していると報じられている。同社はアドバイザーとともに、提携関係の構築や未上場での株式売却などの選択肢を検討していると、Bloombergが米国時間3月11日、複数の匿名情報筋らの話として報じた。
仮想現実(VR)がゴーグルを装着したユーザーに新しい胸躍るデジタルの世界に没入する体験を提供するのに対し、ARは現実世界の上に画像やデータを重ねて表示する。特に良く知られているARの例が「Pokemon GO」だ。このゲームでは、道路や公園を探索するプレーヤーのスマートフォンの画面にポケモンのキャラクターが出現する。
2011年に創業し、Googleなどから資金を調達したMagic Leapは、23億ドルを投じてARメガネを開発しており、世界最高額の資金調達を受けたベーパーウェア(予告からなかなか発売に至らない製品)を開発しているのではないかという疑念を長年にわたって持たれていたが、2018年秋にようやくヘッドセット「Magic Leap One」をリリースした。2295ドル(約24万円)とかなり高額なこのARメガネには、ディスプレイ、オーディオ、外部カメラセンサーが搭載されていた。
しかし、同製品は発売後の6カ月間で6000台しか売れなかったと報じられていた。これが事実であれば、最高経営責任者(CEO)のRony Abovitz氏が掲げていた最初の1年間の目標である10万台には遠く及ばなかったとみられる。
Magic Leapはコメントの依頼にすぐには応じなかった。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス