マイクロソフト、9月の月例パッチ公開--2件のゼロデイ脆弱性など80件に対応

　Microsoftは米国時間9月10日、9月分の月例パッチを公開した。15製品にまたがるセキュリティまわりの問題80件が修正されている。

　80件のうち2件はゼロデイ脆弱性と呼ばれる、パッチのリリース前に悪用が確認されていたものだ。

　これら2件のゼロデイ脆弱性には共通脆弱性識別子として「CVE-2019-1214」と「CVE-2019-1215」が割り当てられている。2件はいずれも特権昇格（EoP）に関する脆弱性だ。この種の脆弱性はたいていの場合、悪意あるコードを管理者権限で実行しようとする、（既に標的のホスト上に存在している）マルウェアによって悪用される。

　1件目のCVE-2019-1214は、「Windows Common Log File System」（CLFS）ドライバーに存在しているEoPに関する脆弱性だ。そして、2件目のCVE-2019-1215は「ws2ifsl.sys」（Winsock）サービスに影響を与えるものだ。

　今回の月例パッチも最近の月例パッチの例に漏れず、大きなサイズとなっている。最近の月例パッチは肥大化を続けており、対処する問題の数は常に70を超えるまでになっている。

　また、これも最近の月例パッチと同様、Microsoftは「Remote Desktop Protocol」（RDP）に存在していた、遠隔地からのコード実行にまつわる脆弱性も修正した。今回は「CVE-2019-1290」および「CVE-2019-1291」の2件だ。

　いずれの脆弱性もMicrosoft社内のチームによって発見されたものだ。5月と8月にそれぞれ公開された脆弱性である「BlueKeep」や「DejaBlue」は、自動的に拡散するワームの性質を持つマルウェアや攻撃を作り出すために悪用できると警告されていたが、今回の2件はその点について言及されていない。

　またシステム管理者は、Adobe SystemsとSAPが同日付けでリリースしたパッチもインストールしておくべきだろう。

　今回の月例パッチに関する詳細情報はMicrosoftの「Security Update Guide」ポータルにて公開されている。また米ZDNetがまとめたレポートやトレンドマイクロがまとめた情報も公開されている。