オンキヨー、ウェアラブル×AIで人手不足を解消--BtoB向けスマートデバイス

　オンキヨーがウェアラブル機器とAIを組み合わせて人手不足と業務効率改善に挑む。12月18日、ウェアラブルデバイスとドコモAIエージェントAPIによる、BtoB向けの取り組みを発表。肩に乗せる軽量デバイスをいかし、どこでも、ハンズフリーでの使用を実現する。

ウェアラブル機器

　オンキヨーでは、2018年1月にCESの会場で、新開発のAIスマートウェアラブルを参考出展。独自のAI「Onkyo AI」に対応し、身につけて話すだけでどこでも快適に音楽再生やAIとの対話を楽しめるスタイルを提案した。

　今回は、このAIスマートウェアラブルを業務用として使ってみたいという声を受け、発表したもの。設置した場所でしか使えなかったり、専用のシステムが必要になったりする据え置き型に対し、場所を選ばず、スマートフォンなども使用しないため、ハンズフリーで使えることがメリットだ。

　採用するドコモAIエージェントサービスAPIは、「先読みエンジン」、「多目的対話エンジン」、「IoTアクセス制御エンジン」の3つのエンジンから構成。対話を通じて要望に応え、サービスを提供したり、さまざまなIoT機器を操作したりできる。

　ウェアラブル側には、声をクリアに集音するマイクと耳に向けて効率よく音を届けるスピーカ技術を搭載し、さまざまなノイズの中でも音を正確に拾い、効率よく届ける、独自技術を内蔵する。

　会場では使用例として、百貨店でコンシェルジュが買い物をサポートする「お買い物支援アプリ」のデモンストレーションを実施。実際に百貨店で提供しているサービスとなり、この担当者の役割をウェアラブルデバイス×AIが代行する。

　お昼の時間が近づくと店内のレストランを案内したり、タイムセールが近づくと場所を教えたりと、時間や場所をトリガーとして情報を発信。対応しきれない部分はオペレーターにつなげる経路も用意するなど、きめ細かいフォローを考えているとした。

　オンキヨー B2B本部AI・IoT事業推進室室長の宮崎武雄氏は「日本の総人口と生産年齢人口は減っており、1995年に8717万人いた生産年齢人口が2050年に5001万人まで減少すると予測されている。この状況をなんとかしないといけない。そのためには、今まで働けていなかった人たちが働きやすくなる環境を整えることが必要。その1つの答えがAI、IoTによる第4次産業革命だ」とし、ウェアラブル機器とAIによる、人手不足解消について話した。

オンキヨー B2B本部AI・IoT事業推進室室長の宮崎武雄氏

　ウェアラブル機器の提供は2019年春からスタートする予定。現時点は動作サンプルの状態で、今後案件ごとに仕様をつめていく。通信性能についてもBluetooth、Wi-Fiなど、企業ごとに最適な方式が異なるため、ディスカッションをしながら決めていくとのことだ。