市場調査会社のIDCによると、2018年第3四半期のウェアラブルデバイス出荷台数は前年同期から21.7%増加して3200万台に達したという。Fitbit、Garmin、華為(ファーウェイ)の新製品とアジア太平洋地域(日本を除く)における需要が出荷台数の増加に寄与したと、IDCは米国時間12月3日に発表したレポートで述べた。
「新しく発売されたベーシックなウェアラブルの多くは、通知やシンプルなアプリ統合といった、スマートウォッチの領域に踏み込んだ機能を搭載している」「しかし、このベーシックなウェアラブルの再流行を注意深く見守る必要がある。こうしたデバイスが過去に人気を集めたのは、低価格と簡易化された一連の機能によるものだったからだ。より多くの機能が追加され、ベーシックなトラッカーとスマートウォッチの価格差が狭まったため、ブランド側は消費者をスマートウォッチに移行させようとする可能性がある」と、IDCのシニアリサーチアナリストであるJitesh Ubrani氏はリリースで述べた。
小米(シャオミ)は第3四半期、690万台を出荷して21.5%の市場シェアを獲得し、ウェアラブル市場の首位に立った。「Mi Band 3」の発売も当期の好調に貢献した。さらに、IDCによると、シャオミは中国だけでなく、インドや欧州、中東、アフリカでも存在感を増しているという。
ウェアラブル市場で首位のシャオミに続いたのはAppleとFitbitで、それぞれ420万台、350万台の出荷台数を記録した。市場シェアはAppleが13.1%、Fitbitが10.9%だった。
IDCは9月、2022年までにスマートウォッチがウェアラブル市場のおよそ半分を占めるとの予測を発表している。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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